ロッテショッピングが年初に引き下げた通期業績目標を上回って達成するとの観測が出ている。百貨店が全般的な改善を牽引するなか、ベトナムなど海外事業も順調に推移しているためだ。これにホームプラス店舗閉店に伴う国内ディスカウントストアの競争緩和効果と、下半期の釜山オカド物流センター稼働への期待感が加わり、収益性の面で会社目標値を大きく上回る成果を出せるとの見方がある。
12日、金融情報企業FnGuideによると、ロッテショッピングの今年の売上高予想は14兆3024億ウォン、営業利益は7930億ウォンと集計された。前年に比べ売上高は4.1%、営業利益は45%高い水準である。特に今月に入りロッテショッピングに関する銘柄分析レポートを発表した証券会社8社の平均業績予想は、売上高14兆3767億ウォン、営業利益8202億ウォンで、コンセンサス（市場予想平均）を上回った。
これはロッテショッピングが2月の2025年4Q決算説明会で示した今年の業績目標である売上高14兆3000億ウォン、営業利益6500億ウォンを上回る水準である。特に営業利益の予想値は会社目標値を大きく上回っている。
ロッテショッピングは先に一度、今年の業績目標を引き下げた。会社は2024年10月の企業価値向上計画で2026年の売上高15兆2000億ウォン、営業利益8000億ウォンを目標として示した。しかし年初にこれを売上高14兆3000億ウォン、営業利益6500億ウォンへと下方修正した。マートとスーパー、一部子会社の業況改善が予想より鈍い可能性を反映し、期待値を現実化した措置だった。
しかし年初から業績は会社が引き下げた目標より速いペースで改善している。ロッテショッピングは1Q連結ベースで売上高3兆5816億ウォン、営業利益2529億ウォンを記録した。前年同期比で売上高は3.6%増、営業利益は70.6%増となり、1Qだけで通期目標の約40%を達成した。通常、百貨店や大型マートなど流通業は、名節や年末の消費が集中する4Qの業績比重が大きいだけに、1Qの好業績は通期業績改善への期待を高める要因と評価される。
百貨店が全体的な業績改善を牽引している。ロッテ百貨店は今年1Qに売上高8368億ウォン、営業利益1835億ウォンを記録した。前年同期比でそれぞれ7.9%、43.5%増えた数値だ。蚕室店と明洞本店など大型店、訪韓外国人による売上増加が成長をけん引した。1Qのロッテ百貨店既存店（新規・閉店効果を除いた既存運営店舗）売上は13%伸び、2Qも同程度の伸び率を記録する見通しである。
百貨店の売上増は大幅な収益性改善にもつながっている。百貨店は固定費比重が大きい事業構造であるため、一定水準以上で売上が伸びれば営業利益の増加幅がより大きく現れる営業レバレッジ効果が発生するためだ。
海外事業も業績改善に力を添えている。ロッテショッピングの海外百貨店事業は今年1Qに売上高355億ウォン、営業利益76億ウォンを記録した。前年同期比でそれぞれ14.7%、268.7%増えた。海外ディスカウントストアも1Qに売上高4850億ウォン、営業利益250億ウォンで、それぞれ3.4%、16.8%増加した。ロッテマートは今年、ベトナムで6月にバクザン店、7月にタイニン店など新規店舗2店を開業し、インドネシアでは店舗リニューアルを順次進めている。
国内ディスカウントストア事業も競争構図の変化に伴う恩恵が期待される部門である。今年1Qの国内ディスカウントストア売上高は1兆406億ウォン、営業利益は88億ウォンを記録した。前年同期比で売上高は2.2%、営業利益は30.9%増えた。既存店売上伸長率は1%にとどまったが、競争緩和と効率的なプロモーション執行で純売上が増加し、売上回復に伴う販管費率の低下が営業利益の改善につながった。
下半期にはホームプラス店舗の大規模閉店に伴う反射利益が本格化するとみられる。ホームプラスが最近37店舗の営業を中断したことで、商圏が重なるロッテマート店舗を中心に買い物需要が一部移動する可能性があるとの分析が出ている。
ロッテマートのオンライングローサリー戦略も下半期から本格化する。ロッテマートは英小売テック企業オカドと協業し、今年8月に釜山で自動化物流センター「ジェタスマートセンター」を開設する予定だ。これにより生鮮食品中心のオンライン買い物配送の競争力を高め、オフラインのロッテマート店舗との連携効果も拡大する構想である。
パク・サンジュン・キウム証券研究員は「国内百貨店中心の業績改善が続くなか、ホームプラス閉店に伴う国内ディスカウントストアの反射的な恩恵の程度に応じて、ロッテショッピングの業績予想がさらに上方修正される可能性がある」と述べた。