今年1〜3月期に一斉に好業績を上げた韓国の主要百貨店各社は、4〜6月期も大幅な業績改善の流れを継続する見通しだ。外国人観光客の流入と高所得層の消費回復で売上高が速いペースで伸び、ラグジュアリーやファッションなど高マージン商材の販売が拡大するなかで、売上増が利益改善につながる「営業レバレッジ」効果が強まっているためである。証券市場では、次の4〜6月期もロッテ百貨店、新世界百貨店、現代百貨店など主要各社の既存店（新規出店・閉店効果を除いた既存運営店舗）の売上高が2桁の成長率を記録するとみている。
1日産業通商部によれば、4月の百貨店3社（ロッテ・新世界・現代百貨店）の平均売上高は前年同月比21.7%増だった。これは同期間の全流通業体の平均売上増加率（7.2%）の3倍を超える数値である。1〜3月期の百貨店平均増加率（17.4%）も上回った。
商品群別では海外有名ブランドの売上が38.1%増となり伸びを主導した。女性スーツ（14.7%）、女性カジュアル（21.1%）、紳士服（12.8%）、子ども・スポーツ（12.4%）などファッション関連商品群も2桁の増加率を記録した。食品群の売上も8.6%伸び、全商品群にわたり売上がバランスよく改善する流れを示した。
全般的な購買指標も改善した。4月の百貨店購買件数は前年同月比11.4%増え、購買単価は9.3%上昇した。顧客1人当たり平均購買額は14万2796ウォンで、前年同月比9.3%増だった。店舗当たり売上高の増加率も26.1%に達した。
一般に百貨店は各売り場の面積が大きく、入店ブランドや集客施設を維持しなければならないオフライン装置産業の性格が強い。また大規模店舗の運営に必要な人件費や賃借料、減価償却費など固定費負担も大きい事業とされる。したがって売上が低迷するときは固定費負担が収益性を圧迫する構造だ。
しかし、今のように売上が一定水準以上に伸びる局面では、費用が売上ほどには増加しないため、利益の伸び幅がより大きくなる。ある業界関係者は「百貨店は継続的に固定費が投入される構造のため、売上が回復する局面では追加売上が利益として残る比率が高まる」と述べ、「特にラグジュアリーやファッションなど収益性の高い商品群がともに成長すれば、利益改善効果はさらに大きくなり得る」と語った。
このような善循環構造は各社の最近の業績にも表れている。ロッテショッピングの1〜3月期の百貨店部門の純売上高は8723億ウォンで前年同期比8.2%増、営業利益は1912億ウォンで47.1%増となった。新世界百貨店の純売上高は7410億ウォンで13.0%増、営業利益は1410億ウォンで30.7%増加した。
現代百貨店の1〜3月期の百貨店純売上高は6325億ウォンで7.4%増、営業利益は1358億ウォンで39.7%増となった。3社とも売上高の増加率より営業利益の増加率が高かった。
証券市場では百貨店の業績改善傾向が4〜6月期を経て下半期まで続くとみている。パク・サンジュン・キウム証券研究員は「4〜6月期も百貨店は内需消費の堅調さと外国人売上の高成長に伴う営業レバレッジ効果で、堅調な利益増加の流れを示す」とし、「ロッテ百貨店と現代百貨店の4〜6月期の既存店成長率はそれぞれ13%、新世界百貨店は20%水準と見込まれる」と述べた。
特に外国人売上の拡大が成長率を押し上げる核心変数として作用しているとの分析だ。百貨店3社の平均外国人売上比率は昨年1〜3月期の4%水準から今年1〜3月期は約6%に高まり、4月には約8%まで拡大した。イ・ジンヒョプ・ハンファ投資証券研究員は「今のような推移なら、早ければ4〜6月期、遅くとも7〜9月期中に外国人売上比率が10%を超える可能性が高い」と述べた。