プルムウォンがグローバル豆腐事業の拡大を追い風に海外で外形を拡大している。米国と中国市場では現地化戦略と健康食トレンドを背景に業績改善の流れが見られる一方で、日本市場では売上減少と赤字が続き、海外事業全般の収益性改善に負担として作用している。プルムウォンは日本の生産施設統廃合と現地事業の再編に乗り出し、収益性回復に速度を上げる様相だ。
27日金融監督院電子公示システムによると、プルムウォンの昨年の海外売上は6669億ウォンで、前年（6352億ウォン）比約5%増加した。だが日本法人の売上は866億ウォンで、前年（983億ウォン）比約12%減少した。2023年の1099億ウォンから昨年1000億ウォンを下回って以降、減少傾向が続く様相だ。プルムウォンが進出した主要海外市場のうち、日本だけが唯一マイナス成長を記録した。
今年1四半期も流れは似ていた。プルムウォン海外部門の売上は前年同期比13.8%増の1898億ウォンを記録した。海外事業の営業損益も昨年1四半期の53億ウォンの赤字から今年は3000万ウォンの赤字へと改善し、損益分岐点水準まで回復した。これに対し日本法人の売上は197億ウォンで、前年同期（222億ウォン）比11.3%減少した。
問題は日本市場自体が停滞局面ではないという点である。日本ではタンパク質補充食品と健康簡便食市場が着実に成長している。日本現地では健康管理とタンパク質摂取への関心が高まり、高タンパクおやつと機能性食品市場が細分化する趨勢だ。
プルムウォンが日本で打ち出した代表製品である「豆腐バー」も当初は大きな人気を博した。日本のコンビニ市場で素早く定着し、累計販売量7000万個を突破したこともある。だが最近は競合製品の増加とタンパク質簡便食市場の拡大の影響で、成長ペースが鈍化したと分析される。
業界では日本市場特有の競争構造も負担要因と見ている。日本は豆腐がすでに日常の食文化に深く根差した成熟市場であり、現地食品企業も多数布陣しているため競争強度が強いということだ。市場自体は成長しているものの、競争が激化しシェア確保が次第に難しくなっているということだ。
日本での不振はプルムウォンのグローバル事業構造にも影響を与えている。現在の海外事業は米国依存度が高い構造だが、日本の業績不振が続き米国偏重の現象が深まっているためだ。米国と中国の事業は損益分岐点に近づくか一部黒字を出しているものの、日本の赤字が持続し、海外事業全体ではまだ安定的な黒字構造を構築できていない状況だ。
米国と中国の事業は相対的に成長の流れが続いている。プルムウォンは1991年に米国市場へ進出後、豆腐中心のチルド食品事業を拡大してきたが、短い消費期限に伴う廃棄コストと物流費負担で長期にわたり赤字が続いた。その後、冷凍餃子・冷凍簡便食・冷凍麺類などへ製品群を広げ、コスト構造を改善し、その結果、昨年下期から黒字転換の流れに入った。中国法人もパスタや冷凍キンパなど高マージン製品の比重を拡大し、オンライン・会員制チャネルを強化しながら売上の増加傾向を維持している。
これによりプルムウォンは日本事業の構造改革に着手した。豆腐バーの生産工場を従来の5カ所から3カ所へ統廃合し、製品ポートフォリオも簡便食と健康おやつを中心に拡大する方向で事業再編を進めている。コスト削減と併せて新規需要への対応力を高める戦略だ。
ただし業界では単純な構造調整だけでは限界があるとの見方も出ている。日本の健康食市場の競争が急速に激化するなか、差別化された製品競争力を確保できなければ業績の反転は容易ではないとの見通しだ。プルムウォンは3月に開かれた株主総会で、米国・中国・日本の核心市場のターンアラウンドと併せて欧州・カナダ市場の拡大を通じグローバル成長基盤を広げていくと明らかにしただけに、日本事業の正常化の可否が今後のグローバル戦略の核心変数として挙げられている。
プルムウォン関係者は「日本は現地消費の落ち込みと固定費負担の影響で収益性の改善が鈍い状況だ」と述べ、「生産の合理化と原価構造の改善を通じて低収益構造から脱し、収益中心の事業構造へ段階的に再編していく計画だ」と語った。続けて「Kフードおよび常温製品群の拡大を通じて、事業全般の収益性回復と黒字転換を推進していきたい」と付け加えた。