昨年3月に企業再生手続きに入ったホームプラスの子会社ホームプラスエクスプレスの売却手続きが長期化するなか、GSザ・フレッシュが店舗を着実に増やし、企業型スーパーマーケット（SSM）業界で首位固めに拍車をかけている。
ホームプラスエクスプレスが親会社の経営難に伴い売却手続きが長引き、事業に支障を来す間、ロッテスーパーとイーマートエブリデーは不採算店舗の整理と収益性改善に重心を置いた。これに対しGSザ・フレッシュは加盟店中心の新規出店を継続し、外形を拡大してきた。
15日、流通業界によるとGSザ・フレッシュは今年1四半期に売上4534億ウォン、営業利益121億ウォンを記録した。前年同期比で売上は9.0%、営業利益は55.1%増加した。新規出店に伴う運営店舗の増加と既存店の成長、クイックコマース（権域内の迅速配送）拡大が業績改善を牽引した。1四半期の既存店売上伸長率は4.7%、クイックコマース売上伸長率は32.8%を記録した。売上に占めるクイックコマースの構成比も、昨年4四半期の8.9%から今年1四半期は9.7%へと0.8%ポイント上昇した。
GSザ・フレッシュは1四半期末時点で全国589店舗を運営している。このうち加盟店は479店、直営店は110店だ。GSザ・フレッシュの店舗数は2022年378店、2023年434店、2024年531店、2025年585店、今年1四半期589店と着実に増加した。同期間に加盟店は230店から479店へと倍以上に増えた。主要SSM各社の中で、直近まで明確な出店基調を維持したのはGSザ・フレッシュが唯一である。
ロッテスーパーは1四半期の売上が3058億ウォンで前年同期比0.2%増だったが、営業利益は22億ウォンで30.7%減少した。今年1四半期時点の店舗数は331店で、昨年1四半期の349店から1年で18店減った。ロッテスーパーは不採算店舗を整理し、立地の良い場所を中心に選別出店する戦略を展開している。店舗リバランシングで売上は防衛したものの、出店過程で発生したコスト負担が短期的な収益性に影響を与えたとみられる。
イーマートエブリデーも外形拡大より店舗の効率化と収益性改善に重きを置いている。イーマートエブリデーの1四半期売上は3645億ウォンで前年同期比2.3%増、営業利益は83億ウォンで51.4%増加した。店舗数は2023年の253店から昨年末242店へ減少し、今年1四半期末には240店まで減った。イーマート関係者は「各店舗の賃貸満了などに応じて開店と閉店を継続しており、運営効率化に努めている」と述べた。
このように競合他社が加盟出店、選別出店、店舗効率化などそれぞれの方法でSSM事業の再整備に乗り出す一方、ホームプラスエクスプレスは親会社ホームプラスの流動性危機で事業に制約を受けてきた。2023年に310店だったホームプラスエクスプレスの店舗は昨年末に293店へ減少した。
ただし業界では、ホームプラスエクスプレスの事業基盤自体は依然として競争力があるとみている。店舗数ベースではGSザ・フレッシュとロッテスーパーに次ぐ3位圏であり、都心や住宅地など生活圏の立地が良い場所に多数の店舗を保有しているためだ。
とりわけホームプラスエクスプレスは、全店舗の約76%をクイックコマースの配送拠点として運営している。さらに店舗の90%以上が首都圏・広域市など人口密集地域に所在する。SSMの中核競争力が生鮮食品と近距離の買い回り需要にある以上、店舗立地と配送拠点としての活用度は依然として有効だとの評価だ。
最近Harim Groupがホームプラスエクスプレスを買収し、店舗網の活用可能性も高まる見通しだ。ホームプラスとHarim Group子会社のNSショッピングは7日、ソウル回生法院の許可を受け、ホームプラスエクスプレスの営業譲受契約を締結した。NSショッピングがエクスプレスの債務一部を承継し、ホームプラスは現金1206億ウォンを受け取る構造だ。ホームプラスエクスプレスの総資産は約3170億ウォン、純資産は約1460億ウォンと評価された。
Harim Groupは鶏肉と畜産、簡便調理食品（HMR）、ラーメンなどの食品製造能力を備えている。Harim Groupはこれをホームプラスエクスプレスの近距離店舗網と結合し、畜産・生鮮食品カテゴリーの強化、自社商品拡大、物流効率化などでシナジーを出す構想だ。
業界関係者は「ホームプラスエクスプレスは新規投資と出店に制約を受けてきたが、店舗の立地だけを見れば競争力のある権域が多い」とし、「Harim Groupが畜産と生鮮食品の競争力を店舗網にうまく結合すれば、SSM市場で主要企業に浮上し得る」と語った。