高物価に伴う内需消費の鈍化が続くなか、韓国飲料業界の2026年1〜3月期の成績は明暗が分かれた。グローバル事業比重が高い企業は海外業績の改善効果を享受した一方、内需依存度が高い企業は原価負担と消費萎縮の影響で収益性の防衛に苦戦した。
8日、金融監督院の電子公示システムによると、ロッテ七星飲料の1〜3月期の連結ベース売上高は9525億ウォン、営業利益は478億ウォンを記録した。前年同期比でそれぞれ4.6%、91%増加した数値である。営業利益率も2025年1〜3月期の2.7%から2026年は5.0%へ上昇した。
業績の改善には炭酸・エナジー・スポーツ飲料の販売増加とグローバル事業の回復が影響した。とりわけグローバル部門の営業利益は2025年1〜3月期の6億ウォンから2026年は143億ウォンへと2123%急増した。中核の海外法人であるフィリピンペプシ（PCPPI）が営業利益54億ウォンを計上し、前年同期間の33億ウォンの赤字から黒字に転換した影響が大きかった。フィリピンペプシは2025年4〜6月期に黒字転換して以降、3四半期連続で黒字を維持している。
一方、内需中心の事業構造を持つ企業は相対的に不振だった。LG生活健康のリフレッシュメント部門は1〜3月期の売上高4076億ウォン、営業利益438億ウォンを記録し、前年同期比でそれぞれ2.2%、6.8%減少した。原材料・副資材価格の上昇と大型マートなどオフラインチャネルの販売不振の影響が大きかった。LG生活健康は下半期の北中米ワールドカップなどグローバルなスポーツイベントを活用し、コカ・コーラとパワーエイドを中心にマーケティングを強化する計画だ。
東亜オツカは原価負担の影響で収益性が悪化した。東亜オツカは東亜ソシオホールディングスの系列会社である。東亜ソシオホールディングスは連結ベースで1〜3月期の営業利益が191億ウォンとなり、前年同期比6%減少した。東亜オツカも原価負担の影響で収益性が悪化した。
業界ではアルミ包装材、濃縮液など原材料価格の上昇負担が当面続くとみている。足元では中東地域の地政学リスクの影響で、4〜6月期の原価負担がさらに大きくなるとの懸念も出ている。
パク・サンジュン・キウム証券企業分析チーム長は「缶・ペット（PET）の単価上昇に伴う収益性の不確実性は依然として存在する」と述べ、「中東での戦争の影響による原価上昇の負担が4〜6月期から本格的に反映される可能性があり、全社業績の改善を楽観しにくい状況だ」と語った。
食品・飲料業界の関係者は「原価改善の取り組みは進んだが、ウォン安の進行と需要減少が重なり、業況自体は良くない状況が続いている」と述べた。
ただし、業界はゼロ飲料やエナジー飲料、スポーツ飲料など一部カテゴリーの成長可能性に期待をかけている。ロッテ七星飲料の1〜3月期のエナジー飲料売上高は前年同期比8.7%、スポーツ飲料売上高は11.5%増加した。東亜オツカも消費者からの再発売要請が続いたことを受け、3月にエナジー飲料「コカス」を15年ぶりに再発売した。
足元では若年層を中心にエナジー飲料の需要が拡大している点も市場成長の要因として挙げられる。食品・飲料業界の関係者は「過去にはコーヒーでカフェインを補っていたが、最近はエナジー飲料でエネルギーを補給しようとする需要が増えている」とし、「市場自体が拡大しており、業界全体として関連製品のラインアップとマーケティングを強化する雰囲気だ」と語った。