高物価と原価上昇の圧力が続くなか、チキンフランチャイズ業界が一斉に値上げに線を引いている。その中心にはBBQの運営会社ジェネシスBBQグループ（以下、BBQ）による先制的な価格凍結の宣言がある。業界では、単なるコスト負担の次元を超え、現時点で価格に手を付ける方がリスクが大きいとの判断が働いた結果とみている。
24日、外食・食品業界によると、BBQ・bhc・キョチョンチキンなど主要チキンフランチャイズは当面値上げの計画がないとの立場だ。中東発の地政学的な不安で国際原油価格が急騰し、種鶏・飼料・揚げ油など原材料価格も相次いで上がった。これに包装材・物流・配達プラットフォーム費用まで加わり値上げ圧力は強まったが、チキン業界は様子見モードに入ったとみられる。
これを主導したのはBBQだ。先の20日、BBQは原材料・副資材費が上昇し値上げ圧力が高まっているのは事実だが、チキンの販売価格と加盟店への供給価格を引き上げないと明らかにした。コスト上昇分も本社が負担すると述べた。
その後、競合各社も相次いで値上げ計画がないとの立場を示し、業界全体に価格凍結の基調が広がる雰囲気だ。bhc関係者は「値上げの計画はない」とし、「一昨年から昨年まで約500億ウォンに達する原材料供給価の上昇分を本社が負担してきた。現在もこれを甘受しているだけに、加盟店供給価の引き上げ計画もない」と述べた。キョチョンチキンもチキン価格の値上げ計画はないとの立場だ。
このような決定の背景として、過去のチキン価格引き上げを巡る論争の後遺症を意識した判断との分析が出ている。チキンは代表的な国民のおやつであり外食代替でもあり、価格に対する消費者の敏感度がひときわ高い食品だ。実際にキョチョンチキンの運営会社であるKyochon F&Bが2023年4月に主要メニューの価格を引き上げた後、その年の売上高は約4450億ウォンとなり、前年に比べ約14%減少した。BBQも2022年、ユン・ホングン会長が「チキン価格は3万ウォンでなければならない」とYTNラジオのインタビューで語り、大衆から猛批判を浴びた経緯がある。
チキン業界関係者は「原材料・副資材価格の上昇分だけ見れば値上げの要件は十分だが、先に値上げすれば需要離れや世論の悪化などのリスクを甘受しなければならない」とし、「逆に競合がチキン価格を凍結しているのに、単独で値上げすれば、まさに『国民のやり玉』にならざるを得ない。ひどい場合は不買運動も起きるだろう」と述べた。
政府の政策も、BBQが先制的な価格凍結を明らかにした背景の一つに挙げられる。最近、政府はラーメンやパンなど代表的な庶民食の価格引き上げ自粛を求める基調を続けている。実際にラーメンなど一部品目は値下げも行われた。物価安定が主要政策課題として浮上しただけに、チキンも消費者の敏感度が高い外食品目という点で、事実上同じ圧力下に置かれているとみられる。
食品業界関係者は「ラーメンやパンのように政府の直接的な言及がなくても、庶民食という認識が強いだけにチキンも同列の品目として受け止める雰囲気だ」とし、「この時期に価格に手を付けるのは政府の政策に反する意思と読まれ得るが、あえてそのリスクを甘受してまで値上げはしないだろう」と述べた。
業界では当面、価格凍結の基調が続くとみている。フランチャイズ業界関係者は「原価だけ見れば、すでに値上げが不可避な水準まで来ている。今は上げられないタイミングなので持ちこたえている」としながらも、「どこか一社が先に値上げの動きを見せれば、今の雰囲気は一気に変わり得る」と述べた。
イ・ウニ仁荷大学消費者学科教授は「政府の食料物価安定の意思が強い状況で、チキンのように消費頻度が高い品目は値上げにいっそう慎重にならざるを得ない」とし、「加盟店供給価を凍結していても、店舗ごとに異なる価格を取れる構造である以上、一部地域では消費者価格が上がる可能性もある。本社も加盟店に対し値上げを自制してほしいとのメッセージを伝える可能性がある」と述べた。