農心がラーメン中心の事業構造から脱し、スナックを前面に押し出したポートフォリオ再編に速度を上げている。売上の大半がラーメンで発生する構造的限界を克服し、グローバル市場拡大に向けた新たな成長動力を確保する戦略である。
14日、食品業界によると農心は昨年「ビジョン2030」を宣言し、ラーメンとスナックを二本柱とする「デュアルコア」戦略を中核課題として掲げた。ビジョン2030は、2030年までに売上7兆3000億ウォン、営業利益率10%を達成し、海外売上比率を60%以上に引き上げる目標を盛り込んでいる。
農心は昨年、売上3兆5143億ウォン、営業利益1839億ウォンを記録した。このうち国内売上は2兆4542億ウォンである。国内でのラーメン売上は1兆6378億ウォン、スナック売上は4251億ウォンである。内需におけるラーメン売上の比率は67%に達する一方、スナック売上は17%水準にとどまる。
農心がビジョン2030を宣言したのは、これまで農心の成長をラーメンが牽引してきたが、今後はスナック事業の規模を拡大し、業績を共に下支えする中核の柱として育成し、これを基盤に収益構造を多角化するという構想である。
農心はスナック事業拡大のため、攻勢的な新製品投入戦略を継続している。昨年4月には「バナナキック」以来50年ぶりに「キックシリーズ」の新製品「メロンキック」を発売した。続いて8月には「ワサビセウカン」を披露し、既存ヒットブランドの変奏を試みた。
このほか「モクテカン コチュジャンマヨ味」、「クレオパトラ」3種、「ポテトチップ K-ヤンニョムチキン味」などを発売し、受託製造(OEM)方式で「ヌルンジポップ」を披露するなど製品群を拡張した。農心は昨年一年間で計9種のスナック新製品を発売した。
今年に入ってからも新製品投入は続いている。1月には「バサクチュリ コティュ」を発売し、3月にはキョチョンと協業した「ポテトチップ キョチョン醤油チキン味」を披露した。
また「ピーチキック」「モカキック」「ヨゴキック」「ブドウキック」「レモンキック」「ブルーベリーキック」「ミルクキック」「エマンキック」など「キックシリーズ」の商標権を多数出願した。商標出願が実際の製品発売に直結すると断定はできないが、それだけ新規製品開発とラインアップ拡大に積極的に取り組んでいるシグナルと解される。
農心はスナック事業の成長基盤を海外市場でも拡大している。日本では「パン部長」ブランドを運営しており、中国では自社の生産・販売体制を構築して現地市場に対応している。北米市場ではウォルマート、コストコなど主要流通チャネルに入店し販売網を広げた。あわせてブラジル・アルゼンチン・チリなど中南米市場にも製品群を拡大し、グローバル市場でスナック事業の拡張に乗り出している。
ユーロモニターによると、2024年時点の世界スナック市場規模は6800億ドル(約1023兆ウォン)に達する。昨年は7000億ドル(約1054兆ウォン)を超えたと推算される。ユーロモニターは「2024年グローバル・スナック市場調査結果」報告書で「世界的に高物価が続き、簡便な生活を志向する人が増え、各国で菓子、チョコレートなどスナックで食事を済ませる消費者が増加している」と伝えた。
米国では成人6人に1人(17%)、英国とブラジルでは成人8人に1人(13%)がそれぞれスナックで食事を代替したと回答した。香港ではスナックで食事をするという比率が2023年の6%から2024年は11%へと5ポイント上昇し、同期間にシンガポールでは8%から11%へと高まった。韓国は2023年と2024年ともに13%と集計された。
カン・ウンジ韓国投資証券研究員は「農心の積極的な海外売上拡大戦略は今年も続く」とし、「最近、ニューヨークJFK空港フードコートに辛ラーメンの粉食(軽食)店舗をオープンし、辛ラーメン、辛ラーメン トゥンバ、辛ラーメン ブラック、スンラーメン(ヴィーガンラーメン)などラーメン製品と、バナナキック、セウカン(えびせん)などスナック製品を併売している。グローバルな認知度を確保するための戦略の一環だ」と述べた。