昨年末に下落傾向を示していた結婚サービス費用が2月に再び上昇したことが分かった。
30日韓国消費者院が発表した「結婚サービス価格調査」によると、2月の全国平均結婚費用は2,139万ウォンで、昨年12月より2.3%増加した。結婚費用は、式場の契約金とスタジオ撮影、ドレス、メイクアップなど、いわゆる「スドメ」パッケージ費用を含む金額である。
細目別に見ると、結婚式場の貸切料の上昇が目立った。2月の貸切料の中央値は350万ウォンで、昨年12月比16.7%上昇した。とりわけクァンジュは100万ウォンから250万ウォンへと2倍以上上がった。
地域別ではソウル・カンナムが3,466万ウォンで最も高く、カンナム以外のソウル（2,892万ウォン）、キョンギ（1,909万ウォン）が続いた。最も低い地域はキョンサングォンで1,284万ウォンだった。
昨年12月比の上昇率は、チェジュ（19.2%）、カンナム以外のソウル（14.3%）、クァンジュ（12.5%）の順で高かった。これらの地域は共通して、食事代の上昇が全体費用の増加を牽引したと分析された。
一方ソウル・カンナムは昨年12月の最高値（3,599万ウォン）と比べて3.7%下落した3,466万ウォンを記録した。1人当たり食事代も9万ウォンから8万8,000ウォンへと2.2%低下した。ウルサンも同期間に13.9%減の1,552万ウォンとなり、最も大きな下落幅を示した。
食事形態別ではコース式が平均11万9,000ウォンで最も高かった。ビュッフェ式は6万2,000ウォン、ハンサンチャリムは5万5,000ウォン水準だった。
同じ1人当たり食事代でも、最低保証人数によって総費用は大きく変わった。ソウルなど5地域の平均最低保証人数は224人である一方、釜山など4地域は102人水準にとどまった。これにより総食事代は最大6倍まで差が出ることが分かった。
消費者院は「1人当たりの食事代が低くても、最低保証人数が高く設定されている場合は全体の費用負担が大きくなり得る」とし、「挙式の契約時には保証人数も併せて考慮し、予算を立てる必要がある」と明らかにした。
続けて「挙式市場の実際の支出構造を継続的に分析し、予備夫婦の負担を緩和し、より透明な消費環境を造成する計画だ」と付け加えた。