CJグループのオーナー一族が、外国人消費比率が圧倒的に高いミョンドンの商圏を訪れ、現場点検に乗り出した。CJ OLIVE YOUNGの米国1号店出店を前に、Kビューティーの海外拡張可能性を直接点検しようとする動きと解釈される。
29日CJグループニュースルームなどによると、イ・ジェヒョンCJグループ会長と長男のイ・ソンホCJグループ未来企画グループ長、イ・ソンジョンCJ OLIVE YOUNG代表など主要経営陣は26日午前、ソウル・ミョンドンのCJ OLIVE YOUNG「セントラルミョンドンタウン」を訪れた。
経営陣がミョンドン商圏を訪れた背景には、ここがOLIVE YOUNGのKビューティー・Kライフスタイルの消費動向を見極めるグローバル戦略テストベッドになり得るとの判断がある。この日の動線もグローバル観光客の購買パターンを中心に組まれた。イ会長はグローバルZ世代が好むメイクアップカテゴリーの空間を見て回り、OLIVE YOUNGのブランド育成戦略を点検し、食品と健康食品を含めKライフスタイル全般を網羅する空間も順次訪れた。
イ会長は、外国人観光客の必須ショッピング品目として定着した健康スナックブランド「ディライトプロジェクト」と、Kビューティーの中核品目であるマスクパック・サンケアの陳列台も入念に点検した。
イ会長が最も長く滞在した場所は、マスクパックの陳列棚を3倍以上に増やした特化空間「マスクライブラリー」だった。100余りのブランドを図書館のように構成し、消費者が肌タイプに合った製品を自ら探索できる点が特徴だ。
この場で担当者が、シートパック中心だった市場でトナーパッド、パッククレンザーなど新規トレンドを先導し、入店ブランドの成長機会を広げ、グローバル市場でも通用するインディーブランドを育成していると説明すると、イ会長は「米国市場でもこのように持続可能なKビューティー生態系を構築しなければならない」と述べ、方向性を示した。
サンケア特化ゾーン「サンエブリシング」では、「OLIVE YOUNGだけで1000億以上の売上を上げるダルバ・ラウンドラボなどのメガブランドがグローバル市場でも誕生できるよう、強固な橋頭堡の役割を果たしてほしい」と要請した。
イ会長は四半期ごとに特定ブランドを集中的に紹介する「グローバルブランディング」空間にも高い関心を示した。訪韓外国人の消費反応をテストベッドとして今後のグローバル進出支援プログラムを高度化するとの説明に対し、「本当に良いアイデアだ」と応じたという。
このほかイ会長は、世界150カ国で利用可能な「OLIVE YOUNGグローバルモール」（越境ECモール）と連携したO2Oサービスの実装に関連し、「米国の現地店舗にもこのようなイノベーションDNAが必ず移植されなければならない」と重ねて強調した。