K（ケイ）ビューティー産業が好況期を迎え、本業が化粧品と距離のある企業が化粧品の製造・販売を事業目的に追加し、新規事業の拡大機会をうかがっている。ODM（製造者開発生産）構造が外部企業の参入障壁を下げたうえ、化粧品産業の急速な成長も重なり、非関連企業のビューティー市場進出の動きが一段と加速しているとの分析が出ている。
17日、金融監督院電子公示システム（DART）によると、インターネット配信プラットフォームSOOP（旧AfreecaTV）は27日の定時株主総会で定款変更により「化粧品の製造、売買および関連サービス商品の売買」など11件の事業目的を新たに追加する予定だ。SOOPはクリエイターとコンテンツ、コマースが結合したプラットフォーム構造を備えている。今後、ビューティー商品の販売や自社ブランドの制作、ライブコマース事業などへの拡張可能性を開いているとみられる。
スパンデックスなど機能性繊維を生産し、鉄鋼・石油化学製品の貿易事業を営む暁星TNCも今月19日の定時株主総会を通じて「化粧品の製造および販売、流通、小売、電子商取引業」を事業目的に追加する予定だ。暁星TNCは長年の素材輸出事業を通じて広範な海外営業網を確保している。今回の化粧品事業拡大も既存事業とのシナジーと新たな成長動力の確保を念頭に置いたものとみられる。
化粧品業界では、このような事業多角化が可能な背景として化粧品特有の産業構造を挙げる。生産設備と原料インフラを直接確保しなくても、ODM企業と協業すれば商品企画とブランディングだけでも迅速に市場へ参入できるためだ。
特に韓国にはCOSMAX、韓国コルマなど大手ODMをはじめ優れた製造パートナーが存在し、ブランド企業が研究・開発と生産を外部に委ね、販売とマーケティングにのみ集中する構造が一般化している。あるODM企業の関係者は「最近のODMは単なる製造を越えて企画パートナーに近い」と述べ、「市場トレンドに合わせた製品コンセプトや処方、パッケージの方向性まで先行して提案するため、化粧品の経歴がない企業でも迅速に市場へ参入できる」と語った。
実際、ここ数年で化粧品と距離のあったプラットフォーム企業もビューティー市場に参入し、成果を上げている。ファッション専門プラットフォームMUSINSAは2021年にビューティー専門館「MUSINSAビューティー」を通じて関連市場に参入し、現在は約2000ブランドが入店している。またMUSINSAは2023年にPB（自社ブランド）の「オードタイプ」を発売したのに続き、ウィッチ、MUSINSAスタンダードビューティー、ノードラップなどを相次ぎ展開し、ブランド事業も拡大している。
MUSINSAのPB4種の昨年の取引額は前年対比120%増加した。MUSINSAビューティーは今年第2四半期にソウル・ソンスドンに初の常設オフライン店舗を開き、海外のオンライン・オフラインチャネルへ販路を広げる計画だ。
Kurlyも2022年に「ビューティーKurly」をローンチし、ビューティー垂直型サービスを本格化した。最近はリティ、ロブリン、ミロエル、ルリオン、ルデクサ、デュエラの6件の商標を出願し、ビューティーPB製品の発売も準備している。現在Kurlyはビューティーカテゴリーの売上比率が全体の10%水準まで成長したとされる。
業界では、Kビューティー産業の成長が続くほど、非関連企業が化粧品市場へ参入しようとする試みも増えるとみている。ある業界関係者は「化粧品はODMを基盤に比較的軽く市場へ参入できるうえ、最近は海外需要も急速に伸びており、非関連企業にとっても十分に魅力的な市場だ」と述べた。
化粧品産業が急速な成長を示すなか、既存企業が化粧品の領域外へ歩幅を広げようとする事例も現れている。APRは31日の株主総会を通じて、医療用具および医療機器消耗品の開発・製造・販売業などを事業目的に追加する予定だ。ホームビューティーデバイスを越え、病院・エステティック向け美容医療機器市場へ参入するための事前作業である。
APRは現在、エネルギー基盤美容機器（EBD）発売のための許認可手続きを進めており、早ければ今年下半期に関連製品の発売を計画している。APRの関係者は「ビューティー産業の未来の成長源は老化を克服することだ」と述べ、「医療機器事業が既存の化粧品、デバイス事業にも寄与するとみている」と語った。