「予想より長引いている。物流費も原材料の生地費も増えざるを得ず、損失を最大限抑える方式で実務対応を始めた」
3月初めから始まったイラン戦争を見守っていたファッション業界が、静観から損失圧縮の対応へと舵を切った。米国・イスラエルとイランの間の戦争が予想より長期化していることによる変化だ。受託生産方式（OEM）や製造者開発方式（ODM）のファッション事業を展開するハンセ実業やYoungone、グローバルセアなどが打撃を受けている。
イランは国際社会に対し、国際原油価格が1Barrel当たり200ドルまで上がることを覚悟すべきだとのメッセージを出し、ホルムズ海峡を渡るにはイランの許可を得るよう発表した。世界の原油の約20%がホルムズ海峡を通過する。現在、中東産の原油や石油製品を積んだ船舶は通行が停止された状態だ。ドナルド・トランプ米国大統領は「（イラン戦で）われわれが勝利した」というメッセージを繰り返し出しているが、実際の戦争は終わる兆しがまだ見えない。
13日流通業界によると、ファッション各社の大半がコスト上昇に重きを置き、損失圧縮などの方策を綿密に検討している。戦争で国際原油価格が1Barrel当たり100ドルまで上昇し、長期化すればそれ以上に価格が上がり得るためだ。
国際原油価格が上がれば、まず生地価格が上がらざるを得ない。合成繊維の製造に必要な原料の大半が石油由来だからだ。テキスタイル・エクスチェンジが昨年9月に発刊した「2025素材市場報告書」によると、世界の繊維生産におけるポリエステルの比率は60%に達する。
ポリエステルの原料である高純度テレフタル酸（PTA・Purified Terephthalic Acid）は、石油から抽出したパラキシレン（PX）を酸化して作る白色粉末だ。耐熱性と耐摩耗性に優れ、繊維用の生地として活用される。
ファッション業界関係者は「通常ブレント原油が10%上昇すると、ポリエステル原料であるPTA価格は1カ月以内に6〜8%上がる」とし、「最近ブレント原油が1Barrel当たり100ドルを超え、この状況が継続する可能性が高く見えるため、原価が上がると試算している」と述べた。
物流費も問題だ。ファッション業界では当面は原料費よりも物流費の方が問題だと見ている。生地は既存の契約分があり3〜6カ月程度の時間を稼げるが、船舶の燃料費と航空運賃はすでに上がっているためだ。原油高の直撃を受けた。
貨物輸送能力が低下したことも問題だ。中東の領空が閉鎖され、ホルムズ海峡の通行が円滑でないため、貨物輸送能力が約20%減った。とりわけ南アジアなど主要な衣料品生産国が中東を経由して輸出するルートも支障を来している。
ファッション業界関係者は「海運輸送は迂回航路を利用しているが、このため輸送時間が10〜14日遅延し、コンテナ費用も従前より30%多く支払わなければならない」とし、「貿易のための輸送需要はそのままだが供給が円滑でないので、コストが大きくなるしかない。納期を守るため多方面で解消方法を探っている」と語った。