韓国の大手総合スーパー業界の低迷が長期化するなか、業界1・2位のイーマートとロッテマートが今年の経営戦略で明確な差異を見せている。イーマートは新規出店を継続しオフラインの競争力強化に重点を置く一方、ロッテマートは釜山の物流センターを前面に出したオンライン能力の強化と海外事業の拡大に比重を置いている。
25日流通業界によると、イーマートは今年下半期に京畿道議政府市に倉庫型ディスカウントストア「トレーダース」の新規店舗を出店する計画だ。出店が完了すれば、年末時点で全国のトレーダース店舗数は25カ所に増える。イーマートは昨年もトレーダース麻谷店（2月）、イーマート高徳店（4月）、トレーダース九月店（9月）など店舗3カ所を出店した経緯がある。
このほかにもイーマートは今年、全国の7店舗を体験型コンテンツを強化したモール（mall）タイプの売り場や「スターフィールドマーケット」形態にリニューアル（改装）する計画だ。スターフィールドマーケットは新世界グループの複合ショッピングモール「スターフィールド」の顧客志向型空間設計をイーマートの売り場に導入したもので、売り場の中核空間をコミュニティラウンジとして造成し滞在時間を延ばす点が特徴である。
イーマートのオフライン強化戦略は鄭溶鎭（チョン・ヨンジン）新世界グループ会長の現場での動きにも表れている。鄭会長は先月6日にスターフィールドマーケット竹田店を訪れ、「混乱する流通市場環境のなかで、新世界グループが顧客の日常の中で最も信頼される『ショッピングの聖地』にならなければならないという強い責任感を感じている」と語った。
一方ロッテマートは今年、韓国内での新規出店計画がない。昨年は千戸店（1月）と九里店（6月）を相次いで開業したが、今年は拡張よりも効率改善と収益性の向上に集中する方針だ。ロッテマート関係者は「一部の非効率店舗のリニューアルは推進しているが、現段階で新規出店計画はない」と述べた。
これは辛東彬（シン・ドンビン、日本名：重光昭夫）ロッテ会長が強調した「収益性重視の経営」方針と軌を一にする。辛会長は先月、VCM（Value Creation Meeting・旧社長団会議）を開催し、従来の売上高中心の外形拡大よりも収益性の強化と効率的投資、ROIC（投下資本利益率）重視の経営を指示した。
その代わりロッテマートは、会社の中長期重点事業である「オカドプロジェクト」を通じたオンライン生鮮食品配送の競争力強化に注力している。英国のリテールテック企業オカドのスマートプラットフォームを導入し、2030年までに9500億ウォンを投資、全国6つの圏域に最先端の自動化物流センター（CFC）を構築することが骨子だ。
ロッテマートは今年上半期、釜山に初のCFC竣工を控えている。従来、域内の店舗中心で行っていた釜山・慶南地域の生鮮食品配送をCFCに一元化し、AIに基づく需要予測と在庫管理、ルート・配車の最適化、ロボットピッキングシステムなどで物流効率を引き上げる計画だ。これは昨年4月に披露したオンラインプラットフォーム「ロッテマート ジェタ」の競争力強化にもつながる見通しである。
オフラインの拡張は、確かな業績改善が進む海外に集中する。ロッテマートは昨年、海外事業で前年対比それぞれ3.3%、3.6%増の売上高1兆5461億ウォン、営業利益496億ウォンを記録した。ロッテマートは今年初めにベトナムのダナン店とニャチャン店をリニューアルし、下半期にはベトナムで新規店舗2カ所を追加で開く予定だ。インドネシアでは卸・小売を組み合わせたハイブリッド型売り場への転換を拡大する。
一方、産業通商部によると、昨年は流通業全体のうち大手総合スーパーだけが売上高を4.2%減少させた。流通業全体の売上高に占める大手総合スーパーの比率も9.8%へと低下し、初めて10%を割り込んだ。
業界関係者は「大手総合スーパーの成長ペースが鈍化したのは明らかだが、危機のなかでも体質改善と事業再編を通じて活路を探ろうとする動きが続いている」と述べた。