韓国の家具・インテリア業界を代表するハンセムと現代リバートが建設景気低迷の余波で昨年の業績が悪化した。建設景気の低迷で住宅取引量が減少し、新規分譲が萎縮したためだ。あわせて高インフレで家具購入需要が減少し、消費トレンドが新たなプラットフォーム中心へ移行するなど複合的な要因が同時に作用した結果とみられる。
10日金融監督院電子公示システムによると、ハンセムの昨年の連結基準売上高は1兆7445億ウォンで前年比8.6%減少した。営業利益は184億ウォンで41%減った。とりわけ当期純利益の減少幅が際立った。前年度の社屋売却など一過性利益によるベース効果に加え、全般的な業況不振が反映された結果だ。
現代リバートも低迷した。昨年の売上高は1兆5462億ウォン、営業利益は157億ウォンでそれぞれ前年比17.3%、34.6%減少した。四半期ベースでみると収益性の低下がより鮮明に表れた。昨年10〜12月期の売上高は3579億ウォンを記録したが、営業損失26億ウォンを計上し、前年同期比で赤字幅が拡大した。
両社の業績急減を貫くキーワードは不動産取引の停滞、原価圧迫、消費トレンドの変化の三つだ。まず家具産業は引っ越しや新規分譲物量と直結する。昨年を通じた住宅売買の減少は家具買い替え需要を冷え込ませた。建設景気の不振はとりわけ企業間取引（B2B）比重が高い事業部門に直接的な打撃を与えた。
二社のうちB2B依存度が高いのは現代リバートだ。現代リバートは売上の約80%がB2Bで発生する。昨年の現代リバートのB2B家具（ビルトイン・オフィス家具など）売上は4945億ウォンで前年比23%減少した。資材事業などを含むB2B事業売上も5734億ウォンで前年より13%減った。建設景気の鈍化が業績全般に影響した格好だ。
サプライチェーンの側面では原価上昇圧力も収益性を削る要因として作用した。木材など主要原材料価格が高水準を維持し、マージン率が低下したためだ。山林庁の統計によると、2024年基準で国内全体の木材利用量2741万㎡のうち輸入木材の比率は80.4%（2123万㎡）に達する。家具産業は輸入木材への依存度が高く、木材は国際市場で供給と価格の変動性が大きい原材料とされる。ここに人件費や物流費など固定費負担も重なり、コスト圧迫が強まった。
消費環境の変化も変数だ。「今日の家」などリビングプラットフォームやECを中心に消費の重心が移動し、大型ショールーム中心の従来型営業手法が限界に直面しているとの見方が出ている。
これに伴い両社とも建設景気の影響を最小化するため、消費者と企業間取引（B2C）売上比率の拡大に力を入れている。現代リバートの場合、昨年の全体売上のうちB2C比率は20.8%で、前年から3.1ポイント上昇した。現代リバートの昨年のB2C家具（家庭用家具・インテリア）売上は3223億ウォンで、前年比2.7%減にとどまった。
現代リバート側は「今年は収益性改善と流通網の体質改善、そしてB2B新規プロジェクト拡大に注力する計画だ」とし、「ビルトイン部門の原価改善を継続し、資材歩留まり改善および調達多角化など全部門にわたる原価管理の高度化を推進中だ」と明らかにした。続けて「効率性の低いリビング不振店舗は縮小する一方で、『ジプテリア』（インテリア）優良流通網を現在の275店舗から300店舗まで拡大育成し、顧客接点を強化する」と述べた。
ハンセムもB2C拡大戦略に速度を上げている。ホームファニシング部門では、シグネチャー収納、ホテルベッド、学生部屋、キッズなど中核カテゴリーの競争力を強化する方針だ。プレミアムキッチンブランド「キッチンバッハ」のリブランディングを通じて中高価格帯製品を中心に客単価を引き上げ、収益性の改善を図る構えだ。
業界関係者は「売上の多角化とコスト効率化による業績改善には限界がある。住宅売買がさらに活性化してこそリモデリング、家具買い替え需要が生じ、意味のある成長が可能だ」と述べ、「こうした変化が現れるまでには、なお時間が必要に見える」と語った。