大手量販店が生鮮食品を前面に押し出し、オフライン店舗を「食の中核空間」へと再編している。売り場面積の大半を食料品で埋め、産地から食卓までつなぐコールドチェーンを強化することが要だ。イーマート・ホームプラス・ロッテマートなど大手量販3社の成長停滞が続くなか、打開策として生鮮食品を選んだという構図である。
18日、流通業界によるとイーマートは「スターフィールドマーケット」を前面に掲げ成果を上げている。昨年8月にリニューアルした竹田店は売上が28%、来店客数が22%増えた。鄭溶鎭（チョン・ヨンジン）新世界グループ会長が年初の最初の現場訪問先として同店を選んだことも、この戦略を後押しするシグナルと受け止められる。
現在、一山・東灘・慶山などに広がったスターフィールドマーケットは平均20%前後の売上成長率を記録している。上半期にリニューアルを控える恩平店は食品売り場面積を従来の4倍に拡大し、大邱・高徳の「フードマーケット」売り場は直営スペースの90%以上を食品で満たした。
産地直送サービス「オーダートゥーホーム」も急速に伸びている。立ち上げから8カ月で売上が7倍となり、差別化された生鮮食品戦略として定着した。
ホームプラスは超大型食品館「メガフードマーケット」を前面に掲げた。2022年に間石店で初披露した後、昨年は江西店に即時調理とカスタマイズサービスに焦点を当てた「メガフードマーケットライブ」を導入した。消費者が直接見て選べる体験型店舗を強化した格好だ。
鮮度維持のため、物流車両から店内の陳列棚に至るまで温度をリアルタイムで管理するシステムも構築した。現在、全国117店舗のうち33店舗がメガフードマーケットに転換された。
成果も鮮明だ。メガフードマーケットは出帆1年目に平均20%以上の売上増となり、一部店舗は最大80%を超える成長率を記録した。累計来店客数は1億人を超えた。
ロッテマートは売り場の90%を食料品で構成する「グラングロサリー」モデルを前面に出す。一般的な大型量販店よりデリカコーナーを大幅に拡張し、自社ベーカリーや小容量の簡便食、各国の調味食材を一堂に集めた。
すべての配送車両に温度管制システムを適用し、釜山に設ける自動化物流センターを通じて生鮮食品の全工程コールドチェーンを完成させる計画だ。