最近、流通業界で自社の割引イベントを毎月定例化する事例が増えている。各社独自のイベントをブランディングし、これを毎月繰り返し実施して顧客の記憶に刻み込む戦略である.
こうすることで消費者の立場では「いつ買えば安いか」が明確になり、企業の立場では「いつ来店させるか」がはっきりする。顧客獲得競争が激しくなるなか、各社は定期割引イベントで顧客の購買ルーティンを形成し、ロックイン（lock-in・囲い込み）効果を最大化しようとしている.
9日、業界によると、ロッテマートは今年から自社の割引イベント「トンコンデー」を月1回の定期割引イベントとして運営する。トンコンデーは、シーズンを代表する生鮮・加工食品、生活必需品など全カテゴリーにわたり最安値水準の特典を提供するイベントである。昨年まではゴールデンウィークなど特定の時期にのみ実施してきた.
ロッテマートは今年から、ロッテマート・スーパー全店舗とロッテマートMAXX、ロッテマートZETTAなどロッテグループの多様な流通チャネルでトンコンデーを同時開催する計画である。今月のイベントは1〜4日に実施し、来月から毎月のトンコンデー期間を別途告知する予定だ.
イーマートは昨年1月から実施してきた定期割引イベント「ゴレイットフェスタ」の規模を今年から大幅に拡大する。昨年は週末を中心に3〜4日間実施したが、今年は期間を7日に延ばし、対象品目も30%以上拡大する。イベントのチャネルも全国のイーマート店舗だけでなく、イーマートエブリデー、ノーブランド専門店などへ広げる.
EC（電子商取引）でも同様の流れがみられる。Gマーケット・オークションは昨年9月から毎月1〜3日を「Gロックフェ（Gマーケット・ジルロック・フェスティバル）」期間と名付け、割引イベントを実施している。顧客の嗜好が高いシーズンの人気商品を厳選し、限定数量で業界最安値水準まで価格を下げるコンセプトである。Gマーケットは毎月異なる有名歌手を広告モデルに起用し、顧客に積極的にGロックフェを印象付けようと努めている.
このように流通各社が月単位で割引イベントを定例化する最大の背景は、ロイヤル顧客の獲得にある。ある業界関係者は「特定の周期で戻ってくる割引イベントを通じ、顧客がその日を自然にショッピング日として記憶し、自社チャネルを訪れるよう誘導する効果がある」と述べた.
実際、この戦略は成果を上げている。イーマートによると、昨年のゴレイットフェスタは4月と11月を除き計10回実施し、イベント期間中に延べ2300万人の顧客を呼び込み、売上は前年同期比で最大82%増加した。Gマーケット・オークションでも「Gロックフェ」期間中のプラットフォーム訪問者数が20%以上上昇し、顧客向けに用意した割引クーポンが早期に上限に達するなどの効果が出ている.
このほか、企業の立場では定期的に割引イベントを行うと、商品調達の面で有利になり、値下げもしやすくなる。イベント日が定まれば、事前発注や在庫配分、センター入荷などを容易に計画できるためだ。さらにイベント期間の集客が見込めるなら、納入企業との価格交渉も有利に進められる.
この「定期プロモーション」の国内における元祖格は11番街である。「毎月11日はシビル節」というスローガンとともに、11番街を代表するプロモーションとなった「月刊シビル節」は2019年2月に始まり、毎月11日前後に実施している。11番街は毎月シビル節期間に割引クーポンを先着順で配布し、購入客の応募を通じて景品を抽選するなどのイベントも行っている.
業界では、この「月間定期割引」の流れが当面さらに強まるとみている。景気低迷期に消費者が財布のひもを緩める際、最も敏感に反応するのは結局価格であり、定期的な割引イベントは価格のメリットを「いつ」受けられるかを明確に知らせるためだ.
一方で、定例割引イベントが一般化するほど差別化が難しくなるとの懸念も出ている。業界関係者は「単独商品を積極的に誘致し、割引率を最大限に高めるなど、プラットフォームが持つ商品調達の競争力が勝負どころになる」と述べた.