国内外で再び人気を集めるフランスのファッションブランド「マリテフランソワジェルボー」（以下、マリテ）を巡る韓国内の商標権争いは一段落したが、現場では混乱がなお続いている。裁判所が昨年7月に商標権侵害の差し止め仮処分を認め、公式ライセンス保有企業が明確になったものの、市中では別の企業の商標が付いた製品が引き続き流通しているためだ。
9月の関連業界によると、マリテはマーティンキム、マルディメクルディとともに、最近人気の高いいわゆる「3マ」ファッション企業と呼ばれている。マリテは1990年代に流行したブランドで、数年前からMZ世代（1980年代後半から2000年代初頭生まれ）を中心に再び注目を集めている。全盛期にはデニム中心のユニセックスブランドだったが、レディースに重点を置いてリブランディングされた。
7日午後、ソウル・ソンスドンの各所ではマリテの正規店舗以外にディスカウント店が営業していた。見た目にもブランドの正規店舗とは異なる仮設店の形態だ。建物の外壁には看板の代わりにブランドロゴとともに「全品目50%割引」と記された横断幕がはためいていた。ガラス窓には中国語、日本語による割引案内のポスターが貼られていた。このうちの一つはマリテの正規店舗があるヨンムジャンギルで営業している。
この日、店舗にはTシャツ、スウェット、フーディー、帽子などがサイズ、色別に平台やハンガーに陳列されていた。定価の半額水準で販売されているためか、製品を見て回る来店客は少なくなかった。韓国人はもちろん、外国人も店舗を訪れた。
見た目にはデザインや品質に大きな問題は見当たらなかったが、製品ラベル（タグ）を見ると製造会社は「㈱クレビ」（CLEVI CO., Ltd）と表記されていた。クレビは、現在マリテの公式ライセンスを保有するファッション企業レイヤーと商標権紛争を繰り広げた企業だ。レイヤーは、クレビが販売する製品を偽物（偽造・模造品）と規定し、法的対応を進めてきた。
今回の紛争は、レイヤーが2019年からフランスブランドのマリテの国内独占ライセンスを保有していた状況で、2023年にマリテがクレビと追加ライセンス契約を結んだことで火が付いた。事実上、同一市場を対象とした二重契約が成立した格好だ。レイヤーはブランド本社から、クレビはブランド持分を保有する別法人からそれぞれライセンスを取得したとされる。
レイヤーはマリテ本社および創業者側と長期パートナーシップを協議していた状況だったため、クレビ側の独占ライセンス主張に直ちに法的対応に出なかった。だがクレビ製品の国内流通が継続したことから、昨年3月に商標権侵害の差し止め仮処分を申請し、同年7月に裁判所がこれを認めた。
裁判所の決定により、現在国内でマリテの商標権を持つのはレイヤーのみという状況である。在庫消化目的などやむを得ない事由があっても、レイヤー以外の企業がマリテ製品を製造・販売することは違法だ。クレビもライセンス契約に基づいて製品を生産したものの、当該製品は法的には偽物ということになる。
レイヤー側はQRコードの貼付など偽物注意の告知を行っているが、消費者からの問い合わせは続いている。ディスカウント店で製品を購入した後、レイヤー側の確認を経て購入先に返金を求める事例も相次いでいる。レイヤー側は「偽物と疑われる製品を発見した場合は直ちに当社カスタマーセンターに通報してほしい」と呼びかけた。