年初から食関連の幅広い分野で値上げの知らせが相次いでいる。コーヒーフランチャイズからコンビニのプライベートブランド（PB）商品、ホテルのビュッフェに至るまで価格が上がり、消費者が体感する物価負担が一段と増したとの懸念が出ている。
6日の関連業界によると、コーヒーフランチャイズは生豆価格と為替の負担を理由に主要メニューの価格を調整している。コーヒービーンコリアは前日からドリップコーヒーとデカフェオプションの価格を引き上げた。ドリップコーヒーのスモールサイズは4700ウォンから5000ウォンに、レギュラーサイズは5200ウォンから5500ウォンにそれぞれ上がった。一般の生豆をデカフェ生豆に変更する際に追加で受け取る費用も従来の300ウォンから500ウォンに引き上げた。平均値上げ率は約6%で、2024年12月以降約1年ぶりの値上げである。
これまで価格競争力を掲げてきた低価格コーヒーブランドも例外ではない。バナプレッソはアイスアメリカーノのテイクアウト価格を1800ウォンから2000ウォンに引き上げ、ハイオコーヒーは2024年12月中旬からカプチーノとカフェラテの価格をそれぞれ2800ウォンから3000ウォンに上げた。コーヒー消費が日常化した状況で低価格ブランドまで値上げに踏み切り、消費者負担が一段と増した格好だ。
コーヒー価格上昇の背景には、国際生豆価格の上昇と高止まりする為替が同時に作用しているとの分析が出ている。韓国農水産食品流通公社（aT）食品産業統計情報によると、2日現在の国際アラビカコーヒー生豆価格はトン当たり7877.04ドルで、1年前より6%以上上昇した。これに加え、ウォン・ドル相場が1400ウォン台からなかなか下がらず、全量を輸入に依存するコーヒー生豆の原価負担が増している状況だ。
統計からもコーヒーの物価上昇傾向が確認できる。国家統計ポータル（KOSIS）によると、2020年を100とした場合、2024年12月のコーヒー消費者物価指数は143.98で、前年同月比7.8%上昇した。同指数にはインスタントコーヒーや缶コーヒーはもちろん、コンビニのパウチコーヒーまで含まれており、家庭内外を問わずコーヒー関連の物価が全般的に上昇したと解釈できる。
政府は物価安定のため、コーヒーなど一部食品原料に対する割当関税の適用を延長する方針である。ク・ユンチョル副首相兼財政経済部長官は12月の経済関係長官会議兼物価関係長官会議で「砂糖とコーヒーなど食品原料10品目に対する割当関税を来年末まで延長する」と明らかにした経緯がある。
コンビニ業界でもPB商品を中心に値上げが続いている。セブンイレブンは今月から菓子やデザートなどを含むPB商品40余りの価格を最大25%引き上げた。ミルククリーム塩パンとチョコミルククリーム塩パンはそれぞれ3200ウォンと3300ウォンから3500ウォンに上がり、セブンセレクト・ヌネティネは1200ウォンから1500ウォンに価格が調整された。ゴーメバターポップコーンも2000ウォンに引き上げられた。
GS25も新年に合わせてPB商品の価格を調整した。偉大なソーセージ2種は2600ウォンから2700ウォンに上がり、映画館ポップコーンとバターガーリックポップコーンも1700ウォンから1800ウォンへとそれぞれ100ウォンずつ値上げした。コンビニ業界全体で原材料費と物流費の負担が積み重なった影響だとの説明が出ている。
外食の物価上昇は高価格帯の外食市場でも表れている。ロッテホテルソウルのビュッフェ「ラセーヌ」は週末ディナーの大人料金を19万8000ウォンから20万3000ウォンに2.5%引き上げた。週末ランチの価格も同様に20万3000ウォンに引き上げる。チョソンホテル&リゾートが運営するウェスティンジョソンソウル「アリア」も週末ディナーの大人料金を17万5000ウォンから18万2000ウォンに4%上げた。平日ランチは15万ウォンから16万ウォンに6.6%引き上げた。
新羅ホテルのビュッフェ「ザ・パークビュー」も3月から週末ディナーの価格を20万8000ウォンに、従来比5%引き上げる予定である。高級食材の大半を輸入しており為替の影響を大きく受けるうえ、人件費負担が重なって原価の圧迫が強まっている状況だとホテル業界は説明している。
業界内外では高止まりする為替と原材料価格の変動性が続いているだけに、当面は食料品と外食全般の価格負担が容易には緩和しないとの見方が出ている。業界関係者は「高止まりの為替が長期化する状況では原価負担が短期間で解消されるのは難しい」と述べ、「食料品と外食の物価全般にわたる価格圧力が続く可能性がある」と語った。