韓国のピザフランチャイズ市場が停滞局面に入るなか、韓国パパ・ジョンズが静かに善戦している。加盟店数は競合に比べて少ないが、面積対比効率（坪当たり売上高）は主要競合より高く、収益基盤を固めているとの評価が出ている。競合比で多い坪当たり売上を記録したという事実は、無理な拡大を控え、効率的な構造を築いたことを意味する。
20日、公正取引委員会の「フランチャイズ事業取引情報公開書」によると、昨年の韓国パパ・ジョンズの加盟店事業者の坪当たり平均売上額は2915万ウォンと集計された。ドミノ・ピザは2536万ウォンだった。ピザハットの昨年の資料はまだ公開されていない。2023年を基準に比較すると、パパ・ジョンズ2868万ウォン、ドミノ・ピザ2596万ウォン、ピザハット1620万ウォンだった。
外形だけを見ると、パパ・ジョンズは競合に比べて小さい。パパ・ジョンズの昨年の売上高は717億ウォン、営業利益は35億ウォンだった。同期間、ドミノ・ピザは売上2012億ウォン、営業利益70億ウォン、韓国ピザハットは売上831億ウォン、営業損失24億ウォンを記録した。
店舗数も同様の傾向だ。昨年末基準でパパ・ジョンズは262店、ドミノ・ピザは484店である。2023年基準ではパパ・ジョンズ239店、ドミノ・ピザ369店、ピザハット297店だった。このように外形格差が鮮明ななかで、パパ・ジョンズが坪当たり売上で業界最上位圏を記録したという事実は、ブランドの運営構造がいかに効率的に設計されているかを示す指標とされる。
韓国のフランチャイズピザ市場は新型コロナの特需後に成長が鈍化し、出店と売上がともに停滞している。市場調査機関ユーロモニターによると、韓国のフランチャイズピザ市場規模は2019年以降およそ1兆ウォン水準で横ばいだ。配達プラットフォームの手数料と原材料価格が同時に上昇し、ほとんどのブランドが収益性の防衛に苦戦している。持続する高物価や外食トレンドの変化も成長停滞の主因と分析される。食品製造各社が競って低価格の冷凍ピザを投入しており、ピザフランチャイズの立ち位置は次第に狭まっている。
これを受け、ピザフランチャイズ業界は最近、メニュー多角化と差別化に知恵を絞っている。例えばドミノ・ピザは消費トレンドに合わせ、コストパフォーマンスを重視した「1人用ピザ」を昨年から相次いで発売している。ピザハットは「ダブルシュリンプクランチ」ピザなどプレミアムメニューのラインアップを拡充している。パパ・ジョンズは72時間低温熟成の生地、米国レフリノ社のナチュラルチーズなど、素材重視の製品戦略を維持してきた。
とりわけパパ・ジョンズは、大型ホールを備えた店舗が多い競合と異なり、小型・中型店舗の比重が高い。配達・テイクアウト中心の運営モデルに最適化された構造である。同じ売上を上げても必要な店舗面積が小さければ固定費負担が減り、効率性が高まる構造になる。
業界関係者は「外形拡大よりも、店舗当たり売上や面積対比効率といった収益基盤の指標がより重要だという評価に力が加わっている」と述べ、「長期化した値引き競争への疲労感も高まるなか、新規顧客の獲得より既存店舗の収益性を守る戦略がフランチャイズ運営の中核になった」と語った。
ただし、解決すべき課題も残っている。パパ・ジョンズは昨年末、フランチャイズ事業法違反で14億ウォンの課徴金を科された。フランチャイズ契約10年経過店舗にリモデリングを要求し、受け入れない場合は契約終了につながり得る構造を案内した点が問題となった。また、手指消毒剤・台所用洗剤など15種類を必須品目に指定し、加盟店主に本社を通じた購入を強制した行為も併せて指摘された。現在は差額フランチャイズフィー返還訴訟も進行中である。
業界では「オーナーとの信頼回復、コスト構造の安定化、新規顧客の確保などは、パパ・ジョンズが今後解くべき課題だ」と言う。収益基盤を固める戦略がどれほど持続可能かにかかっているということだ。停滞するピザ市場のなかで、パパ・ジョンズが「小さくても効率的なブランド」として定着できるか注目される。