衣料の中古取引（リコマース）市場が熱を帯びている。過去は個人間取引（C2C）プラットフォームが中心だったが、最近は百貨店や大手ファッション企業が参入する傾向だ。高インフレと景気低迷の長期化で実利志向の消費が台頭したことが背景にある。
9日、関連業界によると、韓国最大のファッションプラットフォームであるムシンサは8月、衣料品の取引を仲介する「ムシンサユーズド」を立ち上げた。顧客が衣類をムシンサ側に送ると、商品撮影や投稿作成、商品の洗濯と発送などを代行する。精算代金は顧客の「ムシンサマネー」口座に入金される。いわゆるC2B2C（消費者が企業を通じて物品を別の消費者に売る方式）である。
利用者は増加傾向を示している。ムシンサによると、10月時点のムシンサユーズドの取引額は前月比で3倍以上増加した。同期間、ムシンサユーズドの商品登録数は67%増、商品購入会員数は2.5倍に増えたと集計した。ムシンサ関係者は「ユニクロやザラ、H&Mなどムシンサに入店していないブランドの中古品も取引されている」とし「現在は衣料のみを取り扱っているが、今後は靴、バッグなどへ品目を拡大する予定だ」と述べた。
LFも9月、中古ビジネス専門スタートアップのマドレヌメモリーと組み、リセール（再販売）サービス「エリマーケット」を開いた。ヘジス、マエストロ、ヴァネッサブリューノなどLFの15ブランドの中古商品を取引できる。コーロンインダストリーFnC部門は「OLOリレーマーケット」を、F&Fは「ディスカバリーリマーケット」を運営中である。
百貨店も中古衣料の販売サービスに参入した。ロッテ百貨店と現代百貨店は、百貨店の顧客から中古衣料を回収し、相場に見合う金額を百貨店のポイントで返すサービスを実施中である。
大手ファッション企業や百貨店が中古衣料の販売サービスに乗り出す理由は、ブランドよりも嗜好や価値、合理的な消費を志向するZ世代（1990年代後半〜2010年代初頭生まれ）を取り込むためである。市場調査企業Embrainトレンドモニターが満13〜59歳の男女1000人を対象に実施した調査によると、回答者の78%が中古衣料の取引経験があった。年代別では20代が68%で最も多かった。
中古取引の商品も多様化している。かつて中古取引といえば、限定スニーカーや高級品など入手困難なファッション商品を上乗せ価格で購入する方式が代表的だったが、最近はユニクロのような低価格のSPA（製造・流通一体化）ブランド商品が、定価より50%以上安い価格で取引されている。
中古取引サービスには、プラットフォームの滞在時間を延ばし顧客をロックイン（囲い込み）する好循環を生む利点もある。このため大半の企業は、中古衣料の取引に伴う収益金をプラットフォームで使えるマネーやポイントで積み立て、新品の購入を促す。
最近はKファッションへの関心が高まり、中古プラットフォームで韓国のファッション商品を越境購入する海外消費者も現れた。ボンゲジャント関係者は「自社グローバルモール（ボンジャングローバル）で、海外でジェントルモンスター、マーティンキム、マルディメクルディなどKファッションブランドのリコマース取引が活発に行われている」と述べた。
韓国インターネット振興院によると、国内の中古取引市場規模は2023年の26兆ウォンから今年は43兆ウォンまで成長する見通しだ。業界はこのうち約5兆ウォンが衣料の中古取引で発生すると推計する。世界最大の中古衣料プラットフォームであるスレッドアップは、世界の中古衣料市場は年12%成長し、2028年には3,500億ドル（約507兆ウォン）に達すると見立てた。