DL E&Cが今年上半期に住宅事業を中心に収益性を改善した。土木とプラント部門も体力を立て直すなか、財務構造も安定的に維持している。証券業界では下半期の収益性が持続するかどうかに加え、プラント・データセンターの新規受注、小型モジュール炉（SMR）事業の進捗状況などに注目している。
28日DL E&Cによると、同社は今年上半期の連結ベースで売上高3兆5281億ウォン、営業利益3168億ウォンを記録した。営業利益は前年同期比53%増だった。第1四半期の営業利益が前年同期比94.3%増となったのに続き、第2四半期も1594億ウォンで26.3%増加した。
証券会社は今回の業績改善の背景として、住宅部門の収益性改善が実績増加につながったとみている。特に住宅事業については、過去に着工した低収益事業所の売上比重が低下し、相対的に採算性の高い事業所の比重が増えている点に着目した。このような事業所構成の変化が続けば、下半期も住宅部門の収益性が一定水準で維持されるとの分析も出ている。
LS証券は、第2四半期の住宅部門で前四半期に続き20%を上回る収益性が続いた点を業績改善要因と評価した。プラント部門も一時的要因の影響を除けば、収益性が安定的な水準を維持したとみた。現代車証券は、住宅事業の収益性上昇とともに土木とプラント部門の収益性も正常化する流れだと分析した。
DL E&Cは財務構造も安定的な水準を維持していることが分かった。DL E&Cは今年第2四半期末時点で約1兆2000億ウォンの純現金を保有しており、負債比率は86.4%を記録した。2021年の分社化以降、毎年営業キャッシュフローの黒字を記録している。
新韓投資証券は、1兆ウォンを超える純現金と株主還元余力をDL E&Cの財務的特徴として挙げた。不動産市況の低迷や工事費上昇など建設業界の不確実性が続く状況で、現金保有規模と負債水準が事業運営に影響を及ぼし得るとの分析だ。
DL E&Cの安定的なキャッシュ創出力は株主還元につながっている。DL E&Cは7月、555億ウォン規模の自己株式取得の信託契約を締結した。これは2024〜2026年の3カ年株主還元方針の一環で、DL E&Cは連結純利益の10%を現金配当、15%を自社株買いとする方針を履行している。
下半期には住宅部門の収益性維持の可否とともに、プラント・データセンターの受注実績が今後の業績トレンドを分ける主要指標になる見通しだ。今年上半期のDL E&Cの連結新規受注は5兆2446億ウォンで、前年同期比110.7%増加した。受注残高は28兆9000億ウォンだ。IBK投資証券は、下半期に国内外で約2兆5000億ウォン規模のプラントと約2兆ウォン規模のデータセンター事業が主要な受注候補だと分析した。プラント部門の予備受注パイプラインも約10兆ウォンと推算した。
SMRもDL E&Cが事業領域を広げている分野だ。会社はグローバルSMR開発会社のエックスエナジーと「SMR標準化設計」契約を結び、第4世代SMR関連の設計事業を進めている。現代車証券は、エックスエナジーと進行中の標準設計の進捗状況と、今後ほかのSMR事業への参加拡大の可能性を注目要因として示した。
データセンター部門では、子会社のDL建設が上半期に1268億ウォン規模のブチョン人工知能（AI）データセンターを受注した。DL E&Cも首都圏とチュンチョン圏で推進されるデータセンタープロジェクトの受注を検討している。
DL E&C関係者は「DL E&Cは業界最高水準の収益性と財務安定性を土台に差別化された競争力を証明している」と述べ、「堅固な財務体力を基盤に優良事業を選別して収益性をさらに高める一方、プラントとSMR、データセンターなど未来成長事業の成果を本格化させ、持続可能な成長基盤を確固たるものにする」と語った。