株価と住宅価格が同時に上昇し、2030世代の「フォーモ（FOMO・取り残されることへの恐怖）」が株式と住宅市場で同時に表れている。家を買うための資金まで高リスク株式商品に投じる事例が出る一方、住宅市場では手遅れになる前に家を買うとして生涯初の購入に踏み切る20〜30代が増えた。資産価格の上昇から自分だけ取り残されるかもしれない不安が、投資と住宅購入をあおっている様相だ.
結婚を控えた30代の会社員A氏は年初、予備の新婦と貯めた資金4億ウォンに借入を上乗せし、ソウル冠岳区のあるマンションを買う契約を結んだ。しかし中間金の納付を前に株式市場の「強気相場」が続くと、手付金を除く現金を半導体単一銘柄の1日騰落率を2倍で追随するレバレッジ上場投資信託（ETF）に投じた。株式の収益を上乗せしてマイホーム取得資金をさらに増やそうと考えたためだ.
投資初期には利益が出たが、株式市場が急落し元本の相当部分を失った。A氏は「副業をしても失ったお金を早く取り戻すにはあまりにも足りない」とし、「退職金を受け取って再び投資すべきかという考えに、退職を一日に何度も悩む」と語った.
株式市場のボラティリティが大きくなった6月には、追証に伴う強制処分（反対売買）が急増した。25日、韓国金融投資協会によると、6月の委託売買未収金比の反対売買金額は1兆1228億ウォンで、5月の7076億ウォンより58.7%増えた。月間の反対売買金額が1兆ウォンを超えたのは今年に入って初めてだ。反対売買とは、投資家が決済日までに未収金を返済できない場合、証券会社が保有株式を強制的に処分することを指す.
株式と住宅のどちらに資金を振り向けるかで葛藤するケースもある。汝矣島で勤務する30代の会社員B氏は6月、蘆原区の8億ウォン台のマンションを新居として買おうと言ったが、予備の新郎は株式で資金をさらに増やそうと主張した。B氏は「当時見たものと同じ面積の売り希望価格が最近10億ウォンを超えた」とし、「今でなければソウルで家を買うのは難しそうで、不動産投資の説明会に通っている」と述べた.
株式市場で反対売買が増えた時期、住宅市場では2030世代の生涯初の購入が増加した。両市場で資産上昇に取り残されるかもしれない不安が表出したということだ。ZIGBANGが大法院登記情報広場の資料を分析した結果、7月のソウルにおける生涯初の集合建物の購入は7547件で、2021年11月以降で最も多かった。前月比4.7%増だった。30代の購入は3979件から4300件、20代は765件から887件へ増加した。全体の購入者に占める2030世代の比率は68.8%だった.
江南3区（江南・瑞草・松坡区）以外でもマンション価格の上昇が目立った。KB不動産によると、10日調査基準のソウルのマンション平均売買価格は16億739万ウォンで初めて16億ウォンを超えた。中浪区（2.25%）、城北区（2.08%）、蘆原区（1.95%）、鐘路区（1.94%）、江西区（1.86%）などがソウル平均を上回った.
業界では、両市場で見られる2030世代の動きを、資産価格の上昇に取り残されるかもしれない不安の異なる帰結とみている。株式市場では短期間で高い収益を期待する高リスク投資として、住宅市場では手遅れになる前に家を買おうとする生涯初の購入増加として表れたということだ.
ある金融投資業界の関係者は「若者が韓国政府の株式市場てこ入れの意思を信じて株式市場に飛び込んだが、急激な変動性と高リスクのレバレッジ商品にそのままさらされた」と述べ、「株式と不動産のどちらを選んでも取り残されるかもしれない不安が、相対的剥奪感を大きくしている」と語った.