中大型と大型の面積のソウルのオフィステルを中心に買い需要が流入し、価格の上昇幅が一段と大きくなったことが明らかになった。
28日KB不動産が発表した「2026年2四半期オフィステル統計（15日基準）」によると、ソウルのオフィステルの売買価格は直前四半期と比べて0.39%上昇した。
ソウル内でも地域によって明暗が分かれた。西南圏が0.85%で最も高い上昇率を示し、東北圏（0.61%）と西北圏（0.38%）も上昇基調に乗った。これに対し中心業務地区である都心圏（-0.21%）と江南3区が含まれる東南圏（-0.01%）はむしろ価格が下落した。
具体的には西南圏では陽川区一帯の大型オフィステルが上昇を主導した。東北圏は広津区と城東区周辺の大型・中大型オフィステルを中心に価格が上がった。西北圏の場合、麻浦区近くの中型オフィステルが堅調だったことが分かった。
とりわけ空間が広い面積であるほど価格の上昇傾向が鮮明で、オフィステル市場内の二極化が深まる様相だ。1人世帯が主に探す小型（-0.24%）と超小型（-0.43%）はそれぞれ下落から抜け出せなかった。
これとは対照的に部屋が複数ありアパートの代替財とされる大型（2.15%）と中大型（1.06%）、中型（0.27%）は一斉に値上がりした。とくに大型面積は前四半期より上昇幅が0.92%ポイントも拡大し、中大型も0.15%ポイント上昇幅を広げ、大型オフィステルの人気を示した。
ソウルを含む首都圏全体のオフィステル売買価格は前四半期より0.07%上昇し、全国平均は0.02%と小幅に上昇した。
今月基準で全国のオフィステル平均売買価格は2億6408万ウォンと集計された。京畿・仁川を合わせた首都圏は2億7433万ウォンで、ソウルはこれより高い3億872万ウォンを記録し、3億ウォンの水準を上回った。チョンセ（韓国特有の賃貸制度）平均価格は全国が2億0530万ウォン、首都圏が2億1529万ウォンで、ソウルは2億3628万ウォンと把握された。
賃貸利回りは6月基準で全国平均5.54%、首都圏は5.38%と集計された。首都圏の市・道別で比較すると、仁川が6.50%を記録し売買価格に対する月額賃料の効率が最も良く、京畿道が5.55%でこれに続いた。相対的に売買価格自体が高く形成されたソウルの賃貸利回りは4.95%で、首都圏の中で最も低かった。