「凍え死んでも新築」を意味する略語の「얼죽신（凍え死んでも新築）」ブームが一服し、ソウルの築古アパートの価格が上昇している。
9日に韓国不動産院が公表した12月第1週の週間アパート価格動向によると、ソウルの「20年超過」アパートの売買価格上昇率は0.19%で、全ての築年数別アパートの中で1位となった。竣工「5年以下」の新築アパートと「5年超過〜10年以下」の準新築アパートの価格上昇率はそれぞれ0.17%、0.16%だった。通常、竣工から10年を過ぎると築古アパートに分類するが、再建築年限（30年）には大きく満たない「10年超過〜15年以下」、「15年超過〜20年以下」の築古アパートの価格上昇率は0.11%で最も低かった。
竣工20年超の老朽アパートの価格上昇率が新築アパートを上回る逆転現象は3週連続で続いている。11月第3・第4週の20年超過アパートの価格上昇率は0.21%、0.20%で、5年以下の新築アパートの上昇率（0.20%、0.18%）を上回った。こうした傾向は下半期に入り強まっている。6・27、10・15の不動産対策発表後に融資規制は強化されたものの、高価な新築アパートを買いにくくなったため、古い家に住みながら再建築まで耐える「ボムテク（身体で稼ぐ投資）」へと戦略を転換した人が増えたとみられる。
コ・ジュンソク延世大常南経営院教授は「新築アパートの価格急騰に対する負担感から、再建築が期待される古い築古アパートに需要が集まった」と述べ、「当面はこの傾向が続き、築古アパートの価格が新築アパートに近い水準まで上昇する見通しだ」と語った。
新築アパートの供給量自体が減少している点も影響している。新規宅地の確保が容易でないソウルは、再建築などの整備事業以外に目立った供給手段がないのが実情だ。不動産R114によれば、今年のソウルのアパート入居予定戸数は3万7681戸だが、来年は9600余りの戸数へ急減する見通しだ。再来年の2027年も8200余りの戸数へ減ると予想される。ある建設会社関係者は「整備事業を通じた新規アパート供給以外に特別な代案はない」とし、「再建築事業の規制も緩和された経緯があるだけに、優良で事業性が担保される築古団地を中心に需要は集中せざるを得ないだろう」と述べた。