サムスン電子とSKハイニックスの7〜9月期（3四半期）営業利益コンセンサスが3カ月ぶりに再び2桁台へと上方修正された。人工知能（AI）データセンター発のメモリー需要が予想を上回り、見通しが継続的に右肩上がりとなっているためだ。ただし高帯域幅メモリー（HBM）のスーパ−サイクル下でも、サムスン電子は第6世代HBM（HBM4）への移行で成果を上げており業績期待が高まる一方、SKハイニックスはこれまで享受してきたシェア1位プレミアムがやや弱まるとの見方が出ており、両社の温度差はある。
15日、主要証券会社と海外投資銀行のリポートを総合すると、サムスン電子の7〜9月期営業利益見通しは114兆ウォン前後と集計される。3カ月前の見通し（101兆9052億ウォン）に比べ12兆2836億ウォン（12%）上方修正された数値であり、過去最高の実績を記録した4〜6月期（2四半期、89兆4000億ウォン）よりも28%増加した規模だ。SKハイニックスの7〜9月期営業利益見通しも78兆8035億ウォンで、3カ月前（75兆7249億ウォン）比で4%上方修正され、4〜6月期（60兆5426億ウォン）比では30%増の水準である.
◇ メモリースーパ−サイクルが持続… 営業利益の目線がさらに上がった
市場調査会社トレンドフォースによると、今年7〜9月期の汎用DRAMの指標固定取引価格は前期比13〜18%、NANDフラッシュは10〜15%上昇する見通しだ。ただし1〜3月期（DRAM 90%台）の上昇幅と比べれば目に見えて鈍化した数値である。価格がすでに過去最高水準に達したうえ、PC・スマートフォンなど消費者市場の価格受容度が限界に達したためだという分析だ。
トレンドフォースは、新規生産能力の相当分がHBMとサーバー向けDRAM、企業向けソリッドステートドライブ（SSD）など高付加価値製品に優先配分されており、汎用品の供給不足が当面解消しにくいと指摘した。メモリー3社が数量拡大よりも製品ミックス改善に集中する戦略を取っており、販売量より価格が業績を左右する局面が続いているという意味だ。
同じ好況下でも両社に対する市場の視線は分かれる。市場では、サムスン電子のHBM4売上比率が今年1〜3月期の5%から4〜6月期には35%水準まで拡大すると同時に、歩留まりが改善している点に注目している。一方、SKハイニックスはHBM市場の1位競争力は維持しているものの、サムスン電子のHBM4量産性の改善により、これまで享受してきたシェア1位サプライヤープレミアムがやや希薄化する可能性が取り沙汰される。LS証券は当初2027年のSKハイニックスのHBM営業利益率を80%水準と予想していたが、最近60%水準へと引き下げた。ただし、競争構図の逆転というよりは差の縮小に近いとの評価が出ている。
◇ マイクロンの業績に視線集中、変数は為替
変数はウォン・ドル相場だ。シティグループ証券は最近のリポートでウォン高を反映し、SKハイニックスの7〜9月期営業利益見通しを従来の76兆7000億ウォンから74兆ウォンへ引き下げた。これはFnGuideのコンセンサス（78兆7166億ウォン）を下回る数値で、通年の営業利益見通しも261兆1000億ウォンから254兆2000億ウォンへ下方修正された。ドル建てで形成されるメモリー価格とは異なり、サムスン電子とSKハイニックスの損益計算書はウォンに換算されるため、為替の方向性が業績の目線を揺るがす可能性があるとの指摘だ。
業界では、マイクロンの業績発表が今年7〜9月期の見通しを再確認する分水嶺になるとみている。マイクロンは2026会計年度第4四半期（6〜8月）の業績を今月30日に発表する予定で、売上高ガイダンスとして490億〜510億ドルを示している。ガイダンス上振れの有無はAI発のメモリー需要の堅調さを測るバロメーターであり、サムスン電子とSKハイニックスの7〜9月期決算発表を前に出る先行指標という点で意味が大きい。ただしマイクロンの業績はドル建てであるため、ガイダンスを上回ってもウォン高の影響でサムスン電子とSKハイニックスのウォン換算の目線には温かさがそのまま波及しない可能性があるとの見方も出ている。
業界では、利益成長率の鈍化よりも利益の質に注目すべきだとの意見や、ベース効果の負担と為替という変数を併せて見るべきだとの説明も出ている。国内証券会社の関係者は「半導体の利益成長率鈍化はベース効果に伴う流れだ」としつつ、「バリュエーションで最も重要な指標は利益成長率ではなく利益の安定性と収益性であり、半導体の自己資本利益率（ROE）と営業利益率は2026年と2027年のいずれも過去のサイクルを大きく上回るだろう」と述べた。