世界スマホ平均価格15％上昇 メモリー高で再編

年初来、グローバルのスマートフォン価格が平均15%上昇したことが明らかになった。

10日、市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、今年は世界のスマートフォンモデル10機種のうち4機種以上が値上げし、平均販売価格が15%上がった。

地域別にみると、価格上昇率は新興市場で特に高かった。インドの上昇率が21%で最も高く、アジア太平洋19%、中東・アフリカ18%、ラテンアメリカ16%が続いた。新興市場は中低価格帯のスマートフォン比率が高いことが要因とみられる。

プレミアムスマートフォンの比重が高いか、移動体通信事業者の補助・分割販売が活発な市場では上げ幅が相対的に限定された。中国は10%、欧州は7%、米国は5%の上昇にとどまった。

メーカー各社は値上げに加え、製品仕様を調整する方式で原価上昇に対応している。製品の保存容量を下げたりカメラ仕様を縮小し、特定の価格帯では4G（第4世代移動通信）モデルを再投入する方式である。

タルン・パタク、カウンターポイント・リサーチのディレクターは「メモリーがスマートフォン部品原価の核心変数として浮上し、業界全体の価格構造が再編されている」と述べ、「メーカーがコストを吸収する余地がほとんどなくなった状況だ」と分析した。続けて「価格感応度が高い市場では平均16〜21%の値上げが生じて消費者の購買負担が増しており、消費者はアップグレードを先延ばしにしたり大型セールを待ったり中古市場に目を向けている」と語った。