アップルとオープンAIが、元アップルエンジニアによる営業秘密流出疑惑をめぐり正面衝突している。両社の対立は、個別社員の機密持ち出しの有無を超え、次世代人工知能（AI）ハードウエア市場の主導権争いへと発展する様相だ。
1日（現地時間）米カリフォルニア州北部連邦地裁によると、アップルは追加提出書類で、オープンAIに転職した上級システム電気エンジニア出身のチャン・リウが、核心的な電力変換回路の設計図を流出させたと主張した。オープンAIが先月21日に提出したリウのMacBookをフォレンジック分析した結果、退職後もアップルのクラウドストレージに接続し、同僚に関連資料の削除を要請した痕跡が見つかったという説明だ。
アップルは、リウが今年3月に自社の技術情報を用いてAIエージェントを訓練し、回路シミュレーションを実行したと疑っている。これを受け、オープンAIらを相手取り早期の証拠開示を認め、自社機密のアクセス・使用・公開を禁じる仮処分命令を出すよう裁判所に求めた。
オープンAIはアップルの主張は根拠がないと反論した。問題となった資料はオープンAIの業務と無関係で、誤送信された容量「0」の空ファイルだという立場だ。退職後にシステムへ接続したのも、助けを求めた前職の同僚に協力するためだったと説明した。個人アカウントの業務使用を認め、退職者のアクセス権限を適切に回収しなかったアップルのセキュリティ・退職管理が紛争を招いたとも主張した。
アップルは7月、リウと元役員のタン・タン、オープンAIおよびジョニー・アイブが設立した機器開発会社などを相手取り訴訟を提起した。オープンAIに在籍するアップル出身人材は約400人に上ると伝えられている。オープンAIは、カリフォルニア法が競合他社への転職を保障しているとして、今回の訴訟は人材移動と競争を妨げる試みだと批判した。
両社は2024年にアップルの音声アシスタント「シリ」にChatGPTを連携させて協力したが、オープンAIが消費者向け機器の開発に乗り出し、競争関係に戻った。オープンAIはアイブの会社を65億ドル（約9兆ウォン）で買収し、画面のないAI機器を開発している。裁判所は次月1日にアップルの仮処分申請を審理する予定だ。