2024年「CES 2025」が開かれた米ネバダ州ラスベガス・コンベンションセンター(LVCC)のTCLブース。/News1

中国最大のテレビメーカーであるTCLが、サムスン電子によるミニ発光ダイオード(ミニLED)テレビに関する虚偽広告で自社の市場シェアを奪われたと主張し、訴訟を提起した。

ロイター通信によると、TCLは1日(現地時間)に米カリフォルニア州中央連邦地方裁判所に、サムスン電子を相手取りミニLED技術表記の禁止と金銭的損害賠償を求める訴訟を起こした。

TCLは訴状で、サムスン電子がリサイクルした製品ラインからミニLEDではない低価格モデルを持ち出し、魅力的な価格帯のミニLEDモデルであるかのように消費者に販売したと主張した。現在サムスン電子がミニLED技術を適用したと広告するMモデルのテレビには、実際にはミニLEDの技術的進展要素が全く含まれておらず、一般的なLEDテレビを再活用したにすぎないということだ。

TCL側の弁護士は「サムスンの虚偽広告は、ミニLEDテレビの高画質を望んだ消費者を誤導し、虚偽ラベルの付いた製品を購入させた」と述べ、「不当にTCLの売上と評判、貴重な技術力に損害を与えた」と語った。

ミニLEDテレビは、光源となるバックライトの周辺に100〜200マイクロメートル(㎛)サイズの発光ダイオード(LED)を高密度に配置した液晶表示装置(LCD)ベースのテレビで、従来のLCDテレビよりもコントラスト比と色再現性が改善された点が特徴である。2019年にTCLが市場に最初に投入し、2021年からサムスン電子も発売に乗り出した。現在、北米のミニLEDテレビ市場ではサムスン電子がTCLを抑えてシェア首位を走っている。

ロイター通信はサムスン電子側にも見解を求めたが、即時の回答は得られなかったと伝えた。

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