TMAP MOBILITYが車載ナビ中心のサービス構造から脱却するため、徒歩ナビゲーションやショートフォーム動画などの非運転機能を相次いで追加している。競合のNAVER地図とカカオマップが場所探索から歩行・走行案内まで提供し利用者を急速に増やすなか、サービス範囲を広げて新規利用者を確保しようとしているためだ。
ただし徒歩ナビなど相当数の機能は競合アプリがすでに提供しているうえ、アプリ構造も依然として運転者中心であるため、機能追加だけで利用者増を導くのは容易ではないとの指摘が出ている。
5日、関連業界によるとTMAP MOBILITYは3日、歩行者向けの「徒歩ナビ」サービスを発売すると明らかにした。この機能は車載ナビのように歩行者の進行方向に合わせて地図画面が自動で動き、進行方向を変える地点を事前に知らせるサービスである。利用者が案内経路から外れると現在位置をリアルタイムで把握し、新たな最適経路も提示する。場所推薦サービス「どこ行く？」と連動し、現在位置を基準に半径1km以内で歩いて行ける場所も推薦する。
13日には、利用者が訪れた場所を短い動画で記録し共有する「ショートフォーム」機能も追加した。利用者は特定の場所を紹介するショートフォームを見た後、営業時間やメニュー、口コミなどを確認し、関心のある場所として保存したり、そのまま経路案内を受けることができる。ただし安全のため、実際の経路案内の過程ではショートフォームは直接表示されない。
TMAP MOBILITYがサービス領域を拡張する理由は、目的地探索から移動までの全過程を1つのアプリで解決しようとする需要が増えたためである。NAVER地図とカカオマップは飲食店・旅行先などの場所検索から経路案内へつながる流れを構築し、利用者層を広げてきた。一方でTMAPアプリは自動車の走行案内に偏重しており、利用者が目的地を決める探索段階ではポータルやソーシャルメディア（SNS）、生成AI（AI）など他のプラットフォームへ離脱する限界が明確だった。
こうした流れが続くなか、TMAPアプリの成長も停滞局面に入った。モバイルインデックスによると、2023年7月に1505万人だったTMAPアプリの月間アクティブ利用者（MAU）は7月に1488万人となり1.1%減少した。これに対し同期間、場所検索と経路案内をつなげて接点を広げたNAVER地図の利用者は2477万人から3026万人へ22.2%、カカオマップは1065万人から1329万人へ24.8%増加した。
同期間にTMAPアプリの月間総使用時間も1億904万時間から8600万時間へ21.1%減少した。これに対しNAVER地図は3258万時間から5283万時間へ62.2%、カカオマップは1290万時間から1496万時間へ16.0%増加した。自動車を運転している間アプリを継続起動するTMAPアプリの特性上、総使用時間自体は依然として最長だが、利用者数と使用時間はいずれも後退した格好である。
さらに政府が2月、グーグルの1:5000縮尺の高精度地図データの国外搬出を条件付きで許可したことも、TMAP MOBILITYの危機感を高めた要因だと業界はみている。今回の措置で、グーグルがこれまで韓国内で限定的に提供してきた自動車の経路探索などナビ機能を高度化できる道が開けた。世界で月20億人以上が利用するグーグルマップが韓国内のナビ市場に参入する場合、TMAPアプリの地位は一段と弱まる可能性がある。
このような状況下で、TMAP MOBILITYのサービス拡大が実質的な成果につながるかは不透明だ。新たに導入した徒歩ナビはNAVER地図とカカオマップがすでに提供してきた機能であり、TMAP独自の差別化要素として定着するのは難しいとの評価が出ている。
加えてアプリのユーザーエクスペリエンス（UX）が依然として運転者中心である点も限界だ。TMAPアプリで「ソウル駅」を検索すると、自動車の経路案内や駐車可否など運転者に必要な情報が優先表示される。これに対しNAVER地図とカカオマップは周辺の飲食店や空港鉄道・高速鉄道など、歩行者や一般来訪者が頻繁に探す情報を前面に配置する。非運転者を取り込むには、単なる機能追加を超えて検索結果や情報配置などアプリ全般を改善すべきだとの指摘が出る理由である。
TMAP MOBILITY関係者は「TMAPはAIとデータを基盤に、移動前から移動、移動後までをつなぐモビリティプラットフォームへとサービスを高度化し、利用者の場所探索と移動の利便性を継続的に強化してきた」と述べ、「多様な移動手段を利用する顧客の使い勝手を高められるよう、UI/UXを継続的に改善している」と語った。