SKハイニックスの利川キャンパス全景。/SKハイニックス提供

SKハイニックスが29日に2026年4-6月期(2四半期)の業績を発表するなか、営業利益が64兆ウォン前後で過去最大規模を記録するとの見方が出ている。2026年1-3月期(1四半期)の営業利益37兆6103億ウォン(営業利益率72%)を大きく上回る水準で、汎用DRAMとNANDフラッシュ、高帯域幅メモリー(HBM)の3製品群が均等に利益改善に寄与したとの分析だ。HBMが単独で利益をけん引した以前のサイクルとは異なり、今四半期はメモリー全品目の価格上昇が同時に現れる「全方位スーパーサイクル」に近いとの評価である。

◇ DRAM・NAND価格が利益改善を主導

27日、業界によると、直近1カ月内にSKハイニックスの2026年4-6月期業績見通しレポートを出した証券会社14社のコンセンサスを集計した結果、売上高と営業利益はそれぞれ84兆ウォン、64兆ウォン水準と推定される。営業利益率見通しは76%水準から最大80%に迫るとの観測も出ている。

証券街は4-6月期の良好な業績の背景として、出荷量より価格効果を挙げる。教保証券は2026年4-6月期のDRAM出荷量が前期比8%の増加にとどまった一方で、平均販売価格(ASP)は36%上昇したと推定した。IBK投資証券も2026年4-6月期のDRAM ASP上昇率を32%と推定した。

NANDもグローバルなAIインフラ拡大の恩恵を受けたとみられる。北米のクラウドサービスプロバイダー(CSP)によるAIデータセンター投資拡大に伴う企業向けSSD(eSSD)需要の増加がNAND価格を大きく押し上げたという説明だ。証券街ではNAND価格が2026年4-6月期だけで45%以上上昇したと分析した。

キム・ドンウォンKB Securitiesリサーチ本部長はこの流れについて「HBM生産比重の拡大により、汎用メモリーの供給余力は事実上限定的な水準にとどまる」とし、「長期供給契約(LTA)比重の増加で、ビッグテックとAIデータセンター向け売上比重も70%まで拡大する見通しだ」と述べた。HBMに縛られているDRAM生産能力が価格上昇の起爆剤として継続的に作用しているとの説明である。

◇ HBM4移行の速度が下期業績を左右

SKハイニックスの「HBM4」。/SKハイニックス提供

2026年下期の業績についてはHBM4(第6世代HBM)への世代交代が最大の変数とされる。SKハイニックスは2月にHBM4の量産体制を構築し、エヌビディアの次世代AIアクセラレーター「ベラ・ルービン」向け12段HBM4製品の出荷を開始した。下期には10ナノ級第6世代(1c)プロセスを適用した第7世代製品HBM4Eのサンプルを供給し、2027年に本格量産に入る計画である。

HBM市場でのSKハイニックスの主導権は依然として盤石だとの評価だ。LS証券は、SKハイニックスが先月から主要顧客に12段HBM4Eサンプルの供給を開始し、最大16Gbpsのピン当たりデータ転送速度を実現したと明らかにした。続けて、量産性が検証された先進のマス・リフロー・モールディッド・アンダーフィル(MR-MUF)技術を継続適用している点も強みだと評価した。

教保証券も、SKハイニックスがHBM3E(第5世代HBM)市場で圧倒的なシェアを握っていると分析し、HBM4市場でも60%以上のシェアを占めると予想した。また、価格変動性の影響を受けにくい長期供給契約(LTA)の比重が高まるなか、業績変動性の縮小とサイクル長期化の可視性を確保した点もポジティブな要因に挙げた。

◇ 海外IB、業績予想上方修正のペースに相違

海外IBも概ね上方修正基調を維持している。ゴールドマン・サックスは2026年1-3月期の決算発表後、2026年4-6月期のDRAM価格見通しを従来の40%から50%へ、NANDは30%から45%へ上方修正した。シティグループ証券はAI推論用メモリー需要の急増とAIエージェントが生成するトークン化データの増加を根拠に、2026年通年の営業利益見通しを引き上げた。野村は企業業績と自己資本利益率(ROE)主導のサイクルを根拠に、2026年の営業利益コンセンサスが250兆ウォンを上回ると見通した。

ただしモルガン・スタンレーは、業績予想の上方修正ペース自体に疑義を呈した。DRAM価格上昇の鈍化と在庫改善の安定化、1株当たり利益(EPS)上方修正のピーク到達を根拠に、メモリー半導体各社の業績モメンタムがピークを越えた可能性を提起した。トレンドフォースの資料によると、汎用DRAMの契約価格は前四半期比で10%台半ばの上昇が見込まれるが、これは前四半期の60%台の上昇と比べて明らかに鈍化した数値である。一方、韓国の証券街はこの懸念について、LTAの拡大で利益の変動性が緩和されており、価格上昇率の鈍化だけで業績のピークを断定するのは早計だとの立場である。

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