メモリー価格の急騰でPCの製造原価が大きく上昇し、今年第2四半期の世界PC市場は5四半期ぶりに減少へ転じた。企業向けPCの入れ替え需要は続いたものの、価格負担が増した消費者市場が萎縮し、成長が鈍化したと分析される。
23日、市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、今年第2四半期の世界PC出荷台数は6,500万台で、前年同期比4%減となった。
カウンターポイント・リサーチは、DRAMとNANDフラッシュの価格急騰でPCの部材原価（Bill of Materials・BoM）が大幅に上昇し、メーカーが生産量を調整して販売価格を引き上げた点を、市場減速の主因に挙げた。
実際、PC向けメモリーの契約価格は、今年第1四半期にDRAMとNANDフラッシュがそれぞれ110%、126%急騰したのに続き、第2四半期もそれぞれ35%、44%上昇し、高水準を維持した。
メーカー別では、レノボが出荷台数1,660万台、シェア25.6%で首位を維持したが、出荷台数は前年同期比2%減となった。HPとデルもそれぞれ8%、6%減少した。一方、アップルは新製品「ネオ（Neo）」効果に支えられ出荷台数が13%増加し、主要各社の中で最も高い成長率を記録した。エイスースもAI PCの製品群拡大を背景に4%成長した。
カン・ミンス・カウンターポイント・リサーチ責任研究員は「メモリー価格は第1四半期の急騰後、第2四半期からは上昇ペースがやや落ち着いたが、依然として高水準を維持しており、PCメーカーの原価負担が続いている」と述べた。
続けて「価格弾力性の高い普及帯と一般消費者市場は需要の減速が避けられないが、企業向け市場はWindowsのサポート終了に伴う入れ替え需要とAI PCの導入が続き、相対的に堅調な推移を維持する」との見方を示した.