ソフトバンクグループの孫正義会長が、2040年に人工知能（AI）ヒューマノイドロボット市場の規模が6京ウォンを超えると展望した。
14日、共同通信やNHKなどによると、孫会長はこの日、東京で開かれた関係会社向け講演で、今後十数年のうちに労働の中心が人間からロボットへ移行するとして、このように明らかにした。
AIを搭載したヒューマノイドロボット約10億台が稼働し、関連市場規模が7000兆円（約6京4400兆ウォン）に達すると見通した。これは世界の国内総生産（GDP）の5分の1に相当する規模だ。
同時に、100兆個に上るAIエージェントが相互に通信し、休むことなく働く「AIエージェント経済」が形成されると予想した。これを稼働させるには、データセンターや電力、半導体などAIインフラに年間800兆円（約7400兆ウォン）を投資する必要があると試算した。
孫会長は、AIエージェントの普及に必要な電力やデータセンターなどインフラ投資を強化する意向も示した。
ソフトバンクはすでに米国でAIコンピューティング資源のリース事業に乗り出している。ブルームバーグ通信によると、ソフトバンクグループと通信子会社のソフトバンクは2日、ハイパースケーラーなど大企業にAI半導体とクラウドサービスを提供する合弁会社「SBネオ」を設立すると発表した。
SBネオは、グラフィックス処理装置（GPU）インフラに特化した、いわゆる「ネオクラウド」事業を推進する。大規模AIモデルの学習と推論に必要なデータセンター容量を2030年までに10ギガワット（GW）規模へ拡大することが目標だ。
ソフトバンクのミヤカワ・ジュンイチ代表は「十分な電力を確保でき、データセンターに適した用地であれば米国全土を検討している」と述べ、事業が成功すれば目標値が10GWを上回る可能性もあると語った。
今回の事業により、通信子会社の年間営業利益が3兆〜4兆円（約28兆3000億〜37兆7000億ウォン）規模へと3〜4倍に跳ね上がる可能性があると関係者は伝えた。
ソフトバンクグループがオープンAIに10月までに総額650億ドルを投資する予定であることから、オープンAIがSBネオの主要顧客となる可能性も指摘される。