SKテレコムが2029年から韓国で5ギガワット（GW）規模の人工知能（AI）データセンターを段階的に開設し、2035年までに最大15GW規模のAIデータセンターを構築するという青写真を示した。韓国を「アジアAIハブ」に育成する構想だが、計画どおりに容量を確保し15GWデータセンターが年間を通じてフル稼働する場合、電力費だけで年間24兆ウォン台に達し得るとの試算がある。
もちろん24兆ウォン台という数字がSKテレコムの確定費用を意味するわけではない。実際の電気料金は稼働率、電力使用効率（PUE）、契約電力、料金種別、季節・時間帯別料金、電力購入契約の構造、顧客企業との費用分担方式などにより変動し得る。ただし15GWという数字が持つ電力費の感応度がどの程度かを示す指標としての意味はある。
◇ 15GWフル稼働なら年131.4TWh…電気料金換算で24兆ウォン台
8日、ChosunBizが現行の産業用電気料金の平均単価を基準に、SKテレコムの15GW AIデータセンター構想が現実化した場合に必要な電力量と電気料金を単純計算した結果、年間131.4テラワット時（TWh）の電力が必要となることが分かった。15GW規模の設備が1年365日、1日24時間稼働すると仮定した数値である。
ここに産業用電気料金の年間平均単価として言及されるキロワット時（kWh）当たり185.5ウォンを適用すると、年間の電気料金は約24兆4000億ウォンと試算される。これはSKテレコムの2025年連結ベース売上17兆9992億ウォンのおよそ1.4倍である.
2029年からの稼働を目標とする5GW規模だけを見ても負担は小さくない。5GW設備が1年を通じて稼働すると単純仮定すれば、年間電力使用量は43.8TWhとなる。同じ電気料金単価を適用すると年間の電気料金は約8兆1000億ウォンと算出される。これはSKテレコムの2025年連結売上の半分に迫る水準である。
◇ 電力の需給・料金構造はまだ検討段階
問題は電力確保の方策がまだ具体化していない点である。SKテレコムは用地選定と電力需給の確保などを「総合的に検討する予定」と明らかにした。超大型AIデータセンターの目標は公表したが、これを実際に支える送電網接続、長期の電力調達、費用負担の構造はなお検討段階にとどまっているということだ。
AIデータセンター事業は用地と顧客企業の確保だけでは成り立たない。グラフィックス処理装置（GPU）などの高性能半導体を大規模に稼働させるには莫大な電力が必要である。サーバーで発生する熱を下げるための冷却電力も必要だ。電力供給が不安定だったり電気料金の負担が増せば、データセンターの稼働率と収益性の双方に影響が及び得る。
SKテレコムもこのリスクを認識している。会社が先月30日に発刊した「気候情報公開報告書 2025-2026」には、AIデータセンター拡大に伴う「電力需要の増加」と「電気料金の上昇」が主要な事業リスク要因として記載されている。AIデータセンターの構築が成長機会であると同時に、電力使用量の増加と費用上昇を伴うリスクであることを、会社自ら認めた格好だ。
AIデータセンターはGPUなどの高性能半導体と冷却設備を大規模に稼働させる代表的な電力多消費施設である。用地と顧客企業を確保しても、安定的な電力供給網と電気料金の負担構造が支えられなければ事業性は揺らがざるを得ない。業界関係者は「AIデータセンターは電気料金が運営費用の40〜60%を占める」と述べ、「政府が電力供給に関する多様な支援策の策定に乗り出せば、政府のメガプロジェクトがよりスピード感を持って推進できるだろう」と語った。
◇ 収益性を分ける核心変数は『電力』
ただし24兆ウォン台という数字は、SKテレコムが実際に負担することになる電気料金を意味するものではない。実際の電気料金は契約電力、料金種別、季節・時間帯別料金、基本料金、最大需要電力、稼働率、冷却効率、PUE、電力購入契約の構造によって大きく変わり得る。
SKテレコムがデータセンターを直接運営するのか、グローバルビッグテックと長期賃貸契約を結ぶのか、別途の合弁会社やプロジェクトファイナンス（PF）構造を活用するのかによっても、費用負担の主体は変わり得る。顧客企業に電気料金の一部を転嫁する契約構造であれば、SKテレコムが電力費用をすべて抱え込む構図ではない可能性がある。したがって24兆ウォン台という数値は確定費用ではなく、15GW規模が持つ電力費負担と収益性の感応度を示す単純換算値として見るべきだ。
それでも電力リスクを軽視することはできない。AIデータセンターの競争力はもはやGPUの確保だけでは決まらない。送電網にどれだけ早く接続できるか、長期的に安定した電力を確保できるか、冷却効率をどこまで高められるか、電気料金の上昇分を顧客企業とどう分担できるかが事業性を左右するためである。
電力調達計画が具体化していない状態でSKテレコムが15GWの青写真を先に示しただけに、市場では「発表が先走ったのではないか」との指摘が出る可能性がある。AIデータセンターは一度構築すれば長期間にわたり大規模な電力を消費するインフラである。初期投資費だけでなく、運営費、送電網接続費、冷却費、電気料金の変動性まで併せて精査すべきだ。
結局、SKテレコムの15GW AIデータセンター計画は「どれほど大きく建てるか」よりも「どの電力を、いくらで、どれだけ安定的に確保するか」で検証される可能性が大きい。
チェ・ヒョグン韓国データセンター連合会副会長は「AIハブ構想は成長戦略だが、電力計画のないAIデータセンターは費用リスクになり得る」と述べ、「SKテレコムが15GWの青写真を現実化するには、用地と顧客企業だけでなく、年24兆ウォン台という単純換算の電気料金を説得できる電力確保計画から示すべきだ」と語った。そのうえで「小型モジュール炉（SMR）が代替となり得る」と付け加えた。