昨年から続くDラムとNANDフラッシュの価格急騰が、今年3四半期に入ってやや落ち着くとの見方が出ている。過去1年間でメモリー価格が8〜9倍に跳ね上がり、PCとスマートフォンの価格も連動して上昇した結果、消費者の価格受容の限界に近づいたとの分析である.
6日、市場調査会社トレンドフォースによると、3四半期のDラム市場は依然として供給不足が続く見通しだが、電子機器の需要減速と高いベース効果の影響で、契約価格の上昇率は前四半期比13〜18%にとどまると予想された。2四半期のDラム価格が前四半期比で58〜63%急騰したのと比べると、上昇幅が大きく鈍化する格好である。
NANDフラッシュの価格も上昇基調は続くものの、ペースは一服する見通しだ。トレンドフォースは、3四半期のNAND契約価格が前四半期比10〜15%上昇すると予測した。これは2四半期の上昇率（55〜60%）より大幅に低い水準である。
トレンドフォースは、AIデータセンター投資の拡大を追い風に、NAND需要は堅調に維持されるとみている。ただし価格が史上最高水準まで上昇した分、消費者の購買負担が増し、需要の増加ペースは次第に鈍化する可能性があると分析した。
スマートフォン市場も影響を受ける見通しだ。メーカーは高価な低消費電力Dラムの調達コストを反映し、3四半期に製品価格の引き上げに踏み切る可能性が高く、これはスマートフォン販売の減速につながり得るという。販売不振が現実化すれば、メーカーが生産量を調整し、メモリー需要の減少へとつながる悪循環が生じ得るとの説明である。
もっとも、メモリー価格自体は上昇基調を維持する可能性が高いとの見方だ。主要メモリー各社の減産姿勢が続くなか、台湾企業のDDR4生産拡大だけでは供給不足の解消が難しいためである。トレンドフォースは、こうした需給環境を踏まえると、Dラム価格は3四半期も上昇基調を継続すると見通した。