人工知能（AI）時代のメモリー逼迫で始まった供給不足が中央処理装置（CPU）市場へ波及し、インテルとAMDの株価と業績がともに疾走する様相だ。メモリー不足イシューに隠れて相対的に注目されなかったCPU不足が2社の構造的成長モメンタムとして作用している。インテルは自社CPU需要がグラフィックス処理装置（GPU）比で最大4倍まで増えていると明らかにし、AMDは4四半期連続でサーバーCPU売上高が過去最高を更新している。
3日業界によると、サムスン電子とSKハイニックスがメモリー半導体確保のためビッグテックと締結してきた長期供給契約（LTA）の慣行がCPU業界へ移っている。エージェンティックAIの拡散がメモリーに続きCPUまで同時に押し上げる「二重好況」局面を生み出しているとの評価だ。メモリー逼迫はDRAM・NANDフラッシュ価格の急騰という形で市場に可視化されたが、CPU需要の爆発は納期遅延と価格上昇、インテル・AMDの株価急騰という形で遅れて反映されている。インテル株価は最近1年間で480％以上急騰した。
◇「GPU4台CPU1台」…インテルCEOが言及したCPU不足
リップ・タンインテル最高経営責任者（CEO）は先月18日、あるポッドキャストに出演し、フロンティアモデル企業との対話を引用しながら、エージェントワークロードで一部顧客のCPU需要がGPU比で4対1の比率に達すると言及した。企業がエージェンティックAIを導入するにあたり、GPU1個を購入する際にCPUは最大4個まで合わせて買い入れているという意味だ。タンCEOはJPモルガンのカンファレンスでも、エージェントのオーケストレーションとワークロード最適化の過程でCPU依存度が市場予想より急速に高まっていると説明した経緯がある。
CPU市場の構造的成長は競争構図の変化からも確認できる。エヌビディアは3月のGTC 2026で単独販売用CPUラックを初公開した。同月、Armも自社のAGI CPUと空冷・水冷ラック2種を発表し、インハウスCPU市場に直接参入した。GPU専業企業までがCPUの自社開発に乗り出すほど市場規模と需要圧力が急であるということだ。海外報道によると、インテルは未履行のCPU受注残高により納期が最大6カ月まで延び、AMDも一部製品の納期が8〜10週に長くなったとされる。通常、納期遅延はネガティブシグナルと読まれるが、今回は2社の今後の売上の可視性がそれだけ高まったという意味に解釈される。
業界関係者は「メモリー不足局面でDRAM・NANDの契約を先取りできなかった企業が生産支障をきたしたのと同様に、CPU市場でも物量の確保可否がサーバー・データセンター構築のスケジュールを左右する変数として浮上した」と述べた。
◇短期発注から多年契約へ…「CPUもLTA時代」
CPU調達方式の変化も目を引く点である。過去、CPUは四半期単位または短期発注が一般的だったが、最近はハイパースケーラーとサーバー企業が数年単位で物量を先取りしようとするLTA締結の動きが捉えられている。これはハイパースケーラーが長期ウエハー契約でDRAM・NANDの物量を先取りしたメモリー市場のパターンと類似している。調達慣行の変化は、インテル・AMDがそれだけ安定的な中長期の売上基盤を確保したというシグナルに解釈される。
証券街でも2社の業績見通しを引き上げている。バンク・オブ・アメリカ（BofA）はサーバーCPU市場が2026年の430億ドルから2030年に1250億ドル（年平均30.6％成長）まで拡大すると予測した。特にシティは「エージェンティックCPU」部門だけで2030年に594億ドルとなり、年平均185％成長すると見通した。
市場の関心は23日に予定されたインテルの第2四半期決算発表に集まっている。18Aプロセスの歩留まり改善の速度とグーグルのテンソル処理装置（TPU）受託生産のランプアップ可否、CPUのセキュリティ問題などが今後の業績と株価上昇の試金石になる見通しだ。