コンソールゲーム市場で実物ディスクの退場が加速している。ソニーが2028年から新作プレイステーション（PS）ゲームの実物ディスク生産を中止すると明らかにしたなか、ロックスターゲームズも今年の最大級の期待作とされる「グランド・セフト・オート6（GTA6）」のパッケージ版にディスクの代わりにダウンロードコードを同梱することにした。ディスクの製作および流通負担を軽減し、中古取引需要を新製品購入へ誘導できる点が影響したとみられる。一方で、実物ゲーム中心のオフライン流通網と中古取引市場を萎縮させ、消費者の所蔵文化を弱めるとの理由から反発も強まっている。
2日、業界によるとソニーインタラクティブエンタテインメント（SIE）は公式ブログを通じて、2028年1月からPSコンソール向けに発売されるすべての新規ゲームの実物ディスク生産を中止すると発表した。以後に発売される新作はプレイステーションストアと小売チャネルを通じてデジタル形態でのみ販売される。2028年以前に発売されたもの、またはすでにディスク発売が確定したタイトルのみ既存の実物パッケージ方式を維持する。
SIEは「ゲームを購入し楽しむ方式が持続的に変化している点を考慮し、今回の転換を決定した」と明らかにした。実際にソニーのプラットフォーム内で実物パッケージが占める比率は急速に低下している。ソニーの昨年3四半期の業績基準で実物パッケージ販売比率は24%だったが、4四半期には15%にとどまった。同期間にデジタルダウンロード比率は85%まで高まった。
◇ ゲーム会社・プラットフォーム企業の損得勘定…流通の効率化に新製品購入の誘導
企業の立場では、実物パッケージ販売方式をデジタルダウンロードへ転換することがコスト面で多方面に有利だ。デジタルダウンロード方式は一般的に利用者にダウンロードコードを提供する形で行われ、この場合ディスク製造・物流配送にかかる負担を減らせる。
中古取引を遮断できる点も、ゲーム会社がデジタル転換を歓迎する要因である。実物ディスクは購入者が他人に再販売したり貸与したりできるが、ダウンロードコードは大半がアカウントに紐づく。このため中古流通需要を新製品購入へ吸収する効果を期待できる。
最近、ゲーム容量が幾何級数的に増えた点も脱ディスクを早めている。現在コンソールゲームに使われるブルーレイディスクは大容量製品でも保存上限が100ギガバイト（GB）前後だ。これに対し大半の最新大型新作はインストール容量が100GBを大きく上回る。この場合、ディスクを複数枚に分けて製作する必要があったり、インストール過程で追加のデジタルダウンロードが不可欠なため、実物ディスクの有用性が低下する。
実際に11月発売予定のGTA6は、パッケージ版でもデジタルダウンロードコードのみを提供する方式で販売される見通しだ。今回の新作のインストール容量は最小150GBから最大680GB水準まで取り沙汰されている。GTAシリーズでディスクが除かれたパッケージが発売されるのは今回が初めてである。
◇ 「オフライン市場の崩壊と所蔵価値の毀損」
しかし、こうした変化にオフライン小売業界を中心に危機感が高まっている。デジタルコード方式は消費者がオフライン店舗を訪れるよりオンラインストアで直接決済する場合が多いためだ。特にディスクの中古取引は中小ゲーム店の中核収益源だったが、実物パッケージ販売が消えれば流通基盤自体が崩れざるを得ない。
このため、米国のビデオゲームズプラスやルートボックスゲーミングなど一部小売業者は、ディスクが含まれていないGTA6パッケージに対して不買の意向を示した。これらはディスクが入っていない製品は実物パッケージと見なし難いとして、今後ロックスターゲームズがディスク同梱バージョンを発売する場合にのみ販売する立場だ。
消費者の不満も少なくない。実物ディスクがなくなれば中古販売や家族・知人間の共有が元から遮断され、「ゲームを所有する」という所蔵価値も大きく毀損されると批判する。また米国など一部の国はデータ従量制を適用しており、大容量ゲームをダウンロードする過程で追加の通信費負担を抱えかねないとの指摘も出ている。
一部のゲーム会社はディスク販売形式を維持しつつ、実際のデータはデジタルダウンロードに依存する苦肉の策を取り、集中砲火を浴びたこともあった。昨年発売された「DOOM: The Dark Ages」のPS5実物ディスクにはわずか85メガバイト（MB）のライセンスデータだけが収められ、残りの85GBの実際のゲームファイルはすべてダウンロードしなければならなかった。これに対しファンの間では「実データのないディスクは殻だけの商品」という批判が出た。
業界では、利用者と流通業界の反発が小さくないだけに、脱ディスク転換の速度が調整されるとの見方も出ている。ゲーム業界関係者は「企業の立場では実物パッケージの製作と物流コストを節約でき、デジタル転換を急ぎたいだろうが、依然として実物所蔵を望む確固たる消費者層が存在する」と述べ、「消費者の反発と小売業界の拒否の動きが今後どう展開するかに応じて、転換速度が決まるだろう」と語った。