主要ビッグテックの人工知能（AI）投資が続くなか、今年のグローバル半導体市場規模が2300兆ウォンを上回る見通しだ。グラフィックス処理装置（GPU）と高帯域幅メモリー（HBM）を中心に始まったAIチップ需要が汎用DRAM・NANDフラッシュ・企業向けソリッドステートドライブ（eSSD）へ広がり、サムスン電子・SKハイニックスが主導するメモリー分野がスーパーサイクル（超好況期）の中核として浮上している。
今回の流れは規模・期間の面で過去の好況と異なる可能性があるとの分析が出ている。これまで半導体スーパーサイクルは▲1990年代のパーソナルコンピューター（PC）普及▲2000年代の携帯電話・デジタル機器の拡散▲2010年代のスマートフォン大容量化とクラウドデータセンターへの移行▲2020年代初頭のリモートワーク・車載チップ供給難などの要因で発生した。特定の製品・サービスが2〜3年ほど需要を押し上げた後、生産拡大と在庫調整が続いて反落する流れを繰り返してきたということだ。
業界では2022年末のChatGPT公開を今回のサイクルの出発点とみる。生成AIサービスの拡大で2023年からビッグテックのデータセンター投資が本格化し、AIアクセラレーター・HBMを中心に需要が供給を上回り始めたということだ。過去のサイクルが特定の前工程産業の買い替え需要から発生したのに対し、今回はAIモデルの学習・推論拡大が▲データセンター増設▲メモリー容量拡大▲eSSD採用増加▲電力・冷却インフラ投資まで同時に刺激している。市場ではこのため今回のスーパーサイクルが始まってからすでに2〜3年が経過したにもかかわらず、今後少なくとも2年前後はさらに続く可能性があるとの見方が出ている。
◇ JPモルガン「AI投資、過去の米メガプロジェクトを合わせた水準」
2日、半導体業界によると、グローバル投資銀行（IB）・市場調査会社・信用格付け会社などが、最近のAI投資拡大とチップ市況が前例のない水準で続いているとの分析を相次いで示している。
米投資銀行JPモルガンは昨年の米国テック分野の設備投資（CAPEX）が国内総生産（GDP）の2%前後まで上昇したと分析した。これは州間高速道路建設、アポロ計画（月面着陸計画）、農村電化計画、マンハッタン計画（原子爆弾開発）、1930年代のニューディール公共事業（橋・トンネル・空港など建設）のピーク期支出を合算したのと近い水準である。
JPモルガン資産運用部門も別の分析で、AI投資がすでに米国の成長率に影響を与える段階に入ったとみた。同部門は関連設備投資が昨年上半期の現地GDP成長率に1.1%ポイント寄与し、消費より大きな成長エンジンとして浮上したと分析した。昨年6月のデータセンター建設支出は当時のペースを年率換算すると400億ドル（約62兆ウォン）に達し、過去最大を記録した。これは前年より30%増の水準である。
◇ WSTS「今年の半導体は1.51兆ドル」…メモリーが成長を主導
AIインフラ投資は半導体市場の拡大につながった。世界半導体貿易統計機構（WSTS）は5月の見通しで、今年の半導体市場全体が前年比90%成長し、1兆5100億ドル（約2346兆ウォン）に達するとみた。WSTSは特にメモリー半導体が前年比約250%急増の8000億ドル（約1243兆ウォン）を上回り、全体の成長を牽引し得ると分析した。
WSTSは2027年も半導体市場が歴史的トレンドを上回る成長を続けると予想した。売上高がさらに27%増加し、約1兆9000億ドル（約2952兆ウォン）に到達すると示した。メモリー市場は来年も32%拡大し、ロジック半導体も27%増えるとの見通しだ。
市場調査会社ガートナーも4月に発表した見通しで、今年のグローバル半導体売上高が1兆3000億ドル（約2020兆ウォン）を超えるとみた。ガートナーは2026年の全体売上が前年比64%増加し、メモリーは3倍に増えると予想した。市場調査会社オムディアも4月末に発表した資料で、今年の半導体売上成長率見通しを従来の30.7%から62.7%へと32%ポイント引き上げた。
米投資銀行バンク・オブ・アメリカ（BofA）の最近の見通しも同じ流れだ。BofAはグローバル半導体市場が2025年7900億ドル（約1227兆ウォン）から2026年1兆3000億ドル（約2020兆ウォン）へ拡大し、2030年には1兆9620億ドル（約3048兆ウォン）に達するとみた。このうちメモリー分野は2025年2200億ドル（約342兆ウォン）から2026年5880億ドル（約914兆ウォン）へ168%急増し、2030年には9000億ドル（約1398兆ウォン）まで拡大すると推定した。BofAはメモリー半導体を「核心的な成長エンジンであり、最も高い設備投資集約度を要する領域」と位置づけた。
◇ HBMからDRAM・NAND・eSSDへ…価格上昇がサイクルを押し上げる
業界では今回のサイクルが、需要増加が特定製品にとどまらず全方位に拡散する点で過去と異なると分析する。初期のAIチップ需要はエヌビディアのGPUとHBMを中心に爆発した。しかし生成AIサービスが学習から推論へと広がり、ビッグテックがデータセンターを急速に増やす中で、汎用DRAM、NANDフラッシュ、eSSDまで需要が急増している。
日本の証券会社ノムラは最近、サムスン電子・SKハイニックスの目標株価を引き上げ、グローバルなデータセンター投資がメモリー需要を構造的に拡大するとみた。ノムラはグローバルのデータセンターCAPEXが昨年1兆1600億ドル（約1802兆ウォン）から2030年に6兆1300億ドル（約9524兆ウォン）へ拡大し、関連投資に占めるメモリーの比率も現在の9%から23%へ拡大すると予測した。
ノムラはまた、エージェンティックAIが拡散すると、過去の演算結果を保存するキー値キャッシュ（KV cache）が重要になり、その過程で使用量が大きく増えると分析した。これにより世界のメモリー売上が2024年1810億ドル（約281兆ウォン）から2030年2兆6250億ドル（約4078兆ウォン）へ拡大し得ると推定した。データセンターが全メモリー売上に占める比率は2024年の33%から2029年に56%まで上昇し、2030年も53%で過半を維持するとみた。
需要拡大に伴いメモリー半導体価格は急騰局面だ。市場調査会社Dラムエクスチェンジによると、6月のPC向けDRAM汎用品であるDDR4 8Gbの平均スポット固定価格は21ドル（約3万2600ウォン）で前月比5%上昇し、史上最高値を記録した。該当価格は4月16ドル（約2万4900ウォン）、5月20ドル（約3万1100ウォン）に続き、6月も上昇した。メモリーカードとUSB向けNANDの汎用品である128Gb MLCの6月平均スポット固定価格も28.82ドル（約4万4800ウォン）で前月比8.72%上昇した。NAND価格は18カ月連続の上昇となった。
◇ S&P「2028年まで継続」…供給拡大・為替は変数
国際信用格付け会社S&Pグローバル・レーティングは先月30日、「AI産業の急成長と潜在的信用リスク」ブリーフィングを開き、AIスーパーサイクルが少なくとも2028年まで続くとの見通しを示した。サムスン電子・SKハイニックス・マイクロンなどメモリー企業の利益は2026〜2027年に大幅に増加するとみた。ただし2028年からは半導体生産能力の拡大が意味のある水準で進む可能性があり、供給と需要のバランスを見極める必要があると述べた。
2028年は今回のサイクルの一次分岐点になり得る。現在はAI需要が供給を素早く吸収し、メモリー価格と企業利益を同時に押し上げる局面である。しかし価格上昇と需要急増を確認した企業が設備投資を増やしているため、新規生産能力が本格的に反映されれば上昇が鈍化するか、供給過剰懸念が再び提起される可能性がある。ガートナーもメモリー価格の安定時期が2027年末以降になり得ると分析した。
半導体業界関係者は「今回のメモリースーパーサイクルが長引く背景にはAI需要の急増だけでなく、2023年の値下げ圧力と赤字負担で当時の業界の増設が制限された点もある」とし、「投資の空白が現在の供給不足を拡大させた側面がある」と語った。