マイクロン・テクノロジーが25日に示した2026会計年度第4四半期（6〜8月）の業績ガイダンスが市場の懸念を和らげ、サムスン電子・SKハイニックスを揺さぶっていた「AI需要減速」への不安が一段と後退している。バーンスタインなど一部投資銀行（IB）は今回の決算発表を機に、マイクロンはもちろんサムスン電子・SKハイニックスの業績予想も同時に引き上げている。
懸念は前日に米国株式市場を襲ったハイテク株急落から始まった。人工知能（AI）メモリーの先導役であるSKハイニックスが第6世代高帯域幅メモリー（HBM4）への生産転換を減速させるとの観測が出ると、市場ではビッグテックのAIインフラ投資が鈍化するのではないかとの疑念が膨らんだ。過去1年間、サムスン電子・SKハイニックスの業績改善を牽引してきたメモリー好況期の持続可能性に疑問が生じ始めたということだ。これにより、マイクロンの下期業績見通しはメモリー超好況期の持続可能性を測る試金石となった。
◇ マイクロンの下期業績見通し、市場予想を上回る
マイクロンは今回の決算発表のカンファレンスコールで、過熱していた市場期待をさらに上回る数値を示した。前四半期の売上高は414億5600万ドルでコンセンサス（355億9000万ドル）を大きく上回り、2026会計年度第4四半期の売上ガイダンスも500億ドル（±10億ドル）と、下限として取り沙汰されていた380億ドルを大きく超えた。メモリーの供給不足が来年まで解消しにくいという専門家の見方に重みを加えた格好だ。
これは自然にサムスン電子とSKハイニックスへの業績期待につながっている。先にバーンスタインは最近、サムスン電子・SKハイニックス・マイクロンの3社に対する見通しを一斉に引き上げたが、マイクロンの今回の決算がその判断を後押しした形だ。韓国の証券各社の動きも同様だ。ハナ証券はサムスン電子の2027年営業利益見通しを8%上方修正し、想定より高水準となったモバイルDRAM価格を背景に挙げた。ユジン投資証券もSKハイニックスの業績見通しを上方修正した。
HBMよりも汎用DRAMの価格上昇が顕著である点も、サムスン電子とSKハイニックスの業績見通し引き上げを促す主要要因の一つだ。キム・ドンウォンKB証券リサーチ本部長は、SKハイニックスの第2四半期営業利益を前年比7倍の67兆ウォン、営業利益率は77.6%と推定した。野村證券も、メモリー企業が主要顧客と数量・価格・前受金条件で有利な長期供給契約（LTA）を協議している点に着目し、サムスン電子・SKハイニックスの今年の営業利益が前年の約7倍に増えると見込んだ。
◇「AI好況の持続可能性を確認」…数字で抑え込んだAIバブル論
今回のマイクロン決算の意味は単なる「サプライズ決算」を超えるとの評価が出ている。半導体企業が内外の株式市場を熱くしている一方で、業界ではAIインフラ投資の減速とともに市場成長が冷え込むシナリオを懸念してきた。しかしマイクロンのガイダンスで「まだパーティーは真っ最中だ」というシグナルを送った格好だ。
一部では、メモリー企業がエヌビディア、グーグル、マイクロソフト（MS）など主要顧客と結んだ長期供給契約（LTA）により、好況の終わりを容易に予断できないとの解釈も示される。野村證券は「メモリー企業の供給契約の枠組みがLTAへ移行し、高収益構造に安定性が生まれた」と評価し、現在の好況が一時的ではなく中長期化する可能性を提起した。
一方、証券業界では7月に発表されるサムスン電子、SKハイニックスの第2四半期業績に汎用メモリーの価格上昇分が本格的に反映され始め、第3四半期にはその効果が一段と鮮明になるとみている。半導体業界関係者は「DRAMとHBMの価格動向だけでは両社の営業利益見通しが難しいほどにスポット価格の上昇が急だ」と述べ、「ここにLTAや前受金、プレミアムなど多様な要素が両社の業績に反映される」と説明した。