米国のメモリー半導体企業マイクロンが人工知能（AI）需要の増加を追い風に、過去最高の四半期業績を記録した。次の四半期の業績見通しも市場予想を大きく上回った。
マイクロンは24日（現地時間）、会計年度2026年第3四半期（5月28日終了）の売上高が414億5600万ドル（約63兆8000億ウォン）を記録したと明らかにした。前四半期（238億6000万ドル）および前年同期（93億100万ドル）に比べ大幅に増加した数値である。
純利益は282億4300万ドルを記録し、調整ベースの1株当たり利益（EPS）は25.11ドルだった。営業活動によるキャッシュフローは253億8800万ドルで、前四半期比で2倍以上増加した。
事業部別ではクラウドメモリー事業部が137億6900万ドルの売上を計上し、最も高い売上を記録した。コアデータセンター事業部とモバイル・クライアント事業部はそれぞれ115億2400万ドル、115億2100万ドルの売上を記録した。車載・エンベデッド事業部の売上は46億3400万ドルだった。コアデータセンター事業部とモバイル・クライアント事業部の売上総利益率はそれぞれ87%を記録した。
決算発表直後の時間外取引でマイクロンの株価は約10%上昇した。
マイクロンは次の四半期の売上ガイダンスとして500億ドル（±10億ドル）を示した。これは市場予想の435億8000万ドルを大きく上回る水準である。売上総利益率は約86%、調整ベースの1株当たり利益（EPS）は31ドル（±1ドル）と見込んだ。
会社はAIデータセンターの増設競争が続くなか、HBMとDRAM、NANDフラッシュなどメモリーの需給が2027年以降までタイトな状況を維持すると展望した。また主要データセンター事業者や自動車メーカーなどと、3〜5年にわたり供給数量を保証する長期供給契約16件を締結したと明らかにした。
AI半導体市場が急成長し、メモリー価格も急速に上昇している。エヌビディアやグーグルなどビッグテックのAIアクセラレータには大容量HBMが必須で搭載される。データセンター投資の拡大とともにAIサーバー向けDRAM需要が急増し、マイクロンの収益性も大きく改善した。
実際にマイクロンの調整ベースの売上総利益率は84.9%で、市場予想（81.9%）を上回った。とりわけDRAM売上は313億ドルで市場予想（275億ドル）を上回り、NANDフラッシュ売上も99億ドルを記録して市場予想（77億ドル）を上回った。
製品部門では、1β（ベータ）プロセスを基盤とするHBM4を主要顧客のプラットフォーム向けに量産出荷していると明らかにした。次世代のHBM4Eは2027年の量産を目標に開発中である。
サンジェイ・メフロトラマイクロン最高経営責任者（CEO）は「記録的な第3四半期の業績と、さらに強力な第4四半期の見通しは、AI時代におけるメモリーの戦略的重要性を示す」と述べ、「顧客需要の増加に対応するため、技術と製品、サプライチェーン全体にわたり過去最大規模の投資を進めている」と語った。
一方、マイクロン取締役会は1株当たり0.15ドルの四半期配当を決定した。配当金は7月6日の取引終了時点の株主を対象に7月21日に支払われる予定である。