米マイクロン・テクノロジーの決算発表を前に、半導体業界の関心が集まっている。25日（韓国時間）に公開される2026会計年度第4四半期（6〜8月）の売上高見通しが基準点かつ下限である380億ドル（約58兆3,186億ウォン）を上回るかが勝敗を分ける焦点とされる。この数字を基準にサムスン電子・SKハイニックスに対する見方が割れるだけでなく、人工知能（AI）メモリーの好況期がいつまで続くかに関する重要な手がかりを示すとの観測が出ている。
すでに高まるだけ高まった市場の期待値に合致するか、これを上回る場合は「AIメモリー好況が続く」という認識が強まる見通しだ。この場合、AI向け高性能メモリー（HBM4）でマイクロンより優位に立つSKハイニックスとサムスン電子に対する楽観論にも弾みがつくとみられる。反面、見通しを下回れば好況が頂点を打って反転し始めたとの懸念が強まり、両社の業績と株価に対する期待値も下がる可能性がある。
◇ ガイダンスを上回る水準に高まった期待
23日、業界によると、海外主要投資銀行・証券会社はマイクロンの2026会計年度第4四半期の売上高を380億〜420億ドルと予想している。このレンジを大きく外れるガイダンスが出れば通期の業績予想が大きく揺らぐというのが業界の共通認識だ。マイクロンが従来示していた売上高見通しは335億ドル水準だったが、現在、証券街をはじめ主要投資銀行はこれを13%引き上げた380億ドルを基準点とみている。
マイクロンをはじめサムスン電子、SKハイニックスなど大手メモリー企業が四半期ごとにガイダンスを大幅に更新する流れが続くとの前提がすでに織り込まれているというわけだ。実際、マイクロンの今年の通期売上高見通しは1年前は798億ドル水準だったが、足元では1,087億ドル（約166兆8,218億ウォン）まで跳ね上がった。1年に満たない期間で通期見通しが36%近く引き上げられた計算だ。
海外投資銀行（IB）はメモリー好況が下半期も持続するとの見方に重心を置いている。最も楽観的な予想を示したゴールドマン・サックスは、380億ドルを大きく上回る488億ドルの売上高を見込んだ。メモリーの供給不足が2027年まで続き、メモリー価格と収益性が業界全体で上昇し続けるという説明だ。モルガン・スタンレーもマイクロンの来年の売上高見通しを通年ベースで約48%引き上げるなど、市場の期待感は高まる一方の状況だ。
◇ ガイダンス上振れ・下振れでサムスン電子・SKハイニックスに波及
ただし、マイクロンが示すガイダンスが当初の市場期待値に届かない場合、メモリー好況期の持続性に対する懸念が強まる可能性がある。例えば今月初め、ブロードコムは業績自体は堅調だったものの次期見通しが期待に届かず、半導体セクター全体がそろって急落した事例が先例として挙げられる。マイクロンの株価が18日に1,134ドルで史上最高値を付け、オプション市場が決算発表後17%前後のボラティリティを価格に織り込んでいるだけに、市場が失望する余地をほとんど残していないとの評価も出ている。
ゴールドマン・サックスも相対的に慎重な姿勢を維持している。目標株価を900ドルに引き上げつつ、レーティングは「中立」を維持した。マイクロンがガイダンスを満たせない場合、サムスン電子・SKハイニックスもそろって揺れる可能性があり、特にSKハイニックスは8月に米国市場での上場を控えているため、マイクロンの業績不振が上場時の企業価値評価にも影響を与え得るとの分析が出ている。
国内証券街の関係者は「マイクロンのガイダンス水準がサムスン電子・SKハイニックスのコンセンサスの追加上方修正可否を分ける核心変数だ」としつつも、「ただしマイクロンとサムスン電子、SKハイニックスが占める市場シェアと利益率、特に高帯域幅メモリー（HBM）市場での地位などを踏まえると、全体の流れを揺るがすほどの打撃ではない」と説明した。