SKハイニックスが第6世代高帯域幅メモリー（HBM4）の量産拡大でペースを調整し、汎用DRAM市場攻略に比重を移している。既にHBMの売上比率が40%を超えて圧倒的優位を固めたことから、無理な増設競争よりも供給不足が深刻な汎用DRAMで追加収益を確保する方向に資源配分を見直しているという説明だ。
23日、業界によるとSKハイニックスは当初HBM4へ転換する予定だった一部の第5世代HBM（HBM3E）生産ラインの転換をやや先送りしているもようだ。現在HBMよりも高い営業利益率を記録している汎用DRAM市場への対応力を高め、追加収益を確保する方針だ。HBM市場で既に確固たる地位を確保しているだけに、無理にHBM4・HBM4E（第7世代HBM）への転換を急ぐ必要はないとの判断が背景にあるというのが業界の見方だ。
こうした戦略転換の背景には、汎用DRAMとHBMの間で収益性が逆転している現象がある。今年第1四半期基準で汎用DRAMのギガビット（Gb）当たり価格はまだHBMに及ばないが、営業利益率の差は既に15%ポイント（P）以上開いたと推定される。大信證券は汎用DRAMの営業利益率が年内に理論上の最高点である90%まで上昇し得ると展望した。
SKハイニックスに精通するある関係者は「SKハイニックス経営陣の立場でも、競合社（サムスン電子）が既にHBMより汎用DRAMで莫大な利益を上げていることを意識しないわけにはいかない」と語った。この関係者は「HBM4が搭載されるエヌビディアの次世代チップ『ルビン』の生産量見通しも下方修正される傾向にあるため、HBM転換を加速する理由はない」と説明した。
海外投資銀行（IB）の見方もこの流れを裏づける。ゴールドマン・サックスは、SKハイニックスが少なくとも2026年までHBM3（第4世代HBM）・HBM3E（第5世代HBM）で50%以上の支配的地位さえ維持すれば十分だと評価した。モルガン・スタンレーはSKハイニックス価値の核心ドライバーをHBMシェア防衛ではなくメモリー全般の価格サイクルとし、2026年のDRAM平均販売単価が62%上昇するとの見通しを根拠に業績見通しを56〜63%上方修正した。
実際にSKハイニックスは今年第1四半期の決算発表でDRAM平均販売単価（ASP）が60%台半ば上昇したと明らかにし、高密度サーバーモジュールとモバイル製品の需要対応に注力する方針を示した。マイクロソフト（MS）と3年単位のDDR5供給契約を締結した点も、汎用DRAMで長期的な業績の見通しを確保しようとする動きと解される。
一方、SKハイニックスがHBM4の供給量調整に乗り出す中で、競合のサムスン電子のシェア上昇の可能性も高まっている。カウンターポイント・リサーチによると、SKハイニックスのHBM市場シェアは昨年第4四半期に57%を記録したものの、漸減する可能性が取り沙汰されており、サムスン電子が今年下半期にHBM4の量産に成功した場合、SKハイニックスのシェアが50〜60%台まで下がり得るとの観測も出ている。