SKハイニックスが第6世代高帯域幅メモリー（HBM4）の量産拡大の速度を調整しながら、汎用DRAM市場の攻略に比重を置いている。すでにHBMの売上比重が40%を超えて圧倒的優位を固めたことから、無理な増設競争よりも供給不足が深刻な汎用DRAMで追加収益を確保する方向へ資源配分を調整しているという説明である.
23日、業界によるとSKハイニックスは当初HBM4へ転換する予定だった一部の第5世代HBM（HBM3E）生産ラインの転換をやや先送りしているとされる。現在HBMよりも高い営業利益率を記録している汎用DRAM市場への対応力を高め、追加収益を確保する方針だ。HBM市場で既に確固たる地位を確保しているだけに、無理にHBM4・HBM4E（第7世代HBM）への転換を急ぐ必要はないという判断があるというのが業界の見方である.
このような戦略転換の背景には、汎用DRAMとHBM間の収益性逆転現象がある。今年第1四半期基準で汎用DRAMのギガビット（Gb）当たり価格はまだHBMに及ばないが、営業利益率の格差はすでに15%ポイント（P）以上開いたと推定される。大信證券は汎用DRAMの営業利益率が年内に理論上の最高点である90%まで上昇し得ると展望した.
SKハイニックスに精通するある関係者は「SKハイニックス経営陣の立場でも、競合のサムスン電子が既にHBMより汎用DRAMで莫大な利益を得ていることを意識しないわけにはいかない」と語った。関係者は「SKハイニックスのHBM4はまだエヌビディアの品質認証手続きが進行中であり、HBM4が搭載されるエヌビディアの次世代チップ『ルビン』の生産量見通しも下方修正される傾向にあるため、HBM転換を加速する理由はない」と説明した.
海外投資銀行（IB）の見方もこの流れを裏付ける。ゴールドマン・サックスは、SKハイニックスが少なくとも2026年までHBM3（第4世代HBM）・HBM3E（第5世代HBM）で50%以上の支配的地位さえ維持すれば十分だと評価した。モルガン・スタンレーは、SKハイニックス価値の核心ドライバーをHBMシェア防衛ではなくメモリー全般の価格サイクルと指摘し、2026年のDRAM平均販売単価が62%上昇するとの見通しを根拠に業績予想を56〜63%上方修正した.
実際にSKハイニックスは今年第1四半期の決算発表でDRAM平均販売単価（ASP）が60%台半ば上昇したと明らかにし、高密度サーバーモジュールとモバイル製品の需要対応に注力する方針を示した。マイクロソフト（MS）と3年単位のDDR5供給契約を締結した点も、汎用DRAMで長期的な業績の見通しを確保しようとする動きと解釈される.
一方でSKハイニックスがHBM4の数量調整に乗り出すなか、競合であるサムスン電子のシェア上昇の可能性も高まっている。カウンターポイント・リサーチによると、SKハイニックスのHBM市場シェアは昨年第4四半期に57%を記録したが、徐々に縮小する可能性が取り沙汰され、サムスン電子が今年下半期にHBM4の量産に成功した場合、SKハイニックスのシェアが50〜60%台まで下がり得るとの観測も出ている.