サムスン電子とSKハイニックスの今年第2四半期の営業利益見通しが直近3カ月で2倍近く急騰するなか、今年第1四半期に続き第2四半期でもコンセンサス（市場予想平均）を上回る営業利益を記録するかに関心が集まっている。メモリー半導体企業と最大需要先であるビッグテック企業の変化した取引方式が、営業利益の見通しを一段と難しくしているという説明だ。深刻なメモリー不足により、ビッグテックは高止まりした価格帯にプレミアム、前受金に加え長期供給契約（LTA）など従来とは異なる方式でメモリーの確保に動いている。
22日、業界によるとサムスン電子、SKハイニックスの業績見通しが毎月上方修正される最大の要因は、メモリー半導体の価格指標が実際の市場取引価格を適切に反映できていないためだとの分析が出ている。主要市場調査会社は今年第2四半期の汎用DRAMの契約価格が前期比58〜63%、NANDフラッシュは70〜75%急騰すると予想しているが、実際の取引価格はこれよりさらに高く形成されているとされる。
◇ サムスン電子・SKハイニックス、第2四半期の業績見通しが継続上方修正
金融情報会社エフエヌガイドによると、サムスン電子の今年第2四半期の営業利益コンセンサスは3カ月前の推定値である47兆8500億ウォンから87兆1500億ウォンへ急騰した。今年第3四半期の営業利益コンセンサスも55兆5200億ウォンから104兆3100億ウォンへ上方修正された。SKハイニックスも同様だ。今年第3四半期の営業利益コンセンサスが3カ月前の45兆1600億ウォンから75兆8900億ウォンへ上がった。
同様のパターンは今年第1四半期にも繰り返された。証券各社は第1四半期を通じてサムスン電子とSKハイニックスの推定値を相次ぎ引き上げたが、ふたを開けると実際の業績はコンセンサスを上回った。SKハイニックスは今年第1四半期、売上高52兆5763億ウォン、営業利益37兆6103億ウォンを記録し、市場コンセンサス（売上高51兆9346億ウォン、営業利益36兆3955億ウォン）をいずれも上回った。サムスン電子も今年第1四半期の営業利益が57兆2000億ウォンとなり、過去最大の四半期業績を達成して前年同期比756%増という結果を示した。
今年第2四半期も同様の様相になる見通しだ。パク・ユアク（朴有岳）キウム証券研究員は、サムスン電子の今年第2四半期の営業利益を市場コンセンサス（84兆ウォン）を大きく上回る100兆ウォンと予想した。汎用DRAMとNANDフラッシュの価格上昇率が前期比それぞれ55%、72%を記録し、市場期待値を大きく上回るという分析に基づく数値だ。
◇ 供給者優位の市場、前受金に加えプレミアムまで支払い
メモリー半導体の平均取引価格に関する投資銀行や市場調査会社の指標が継続的に変化していることも、予測可能性を下げる要因の一つだ。最近UBSはサーバー向けDDR5 DRAMの価格上昇率見通しを当初の37%から60%へ遅れて上方修正した。
業界関係者は「メモリーの取引構造が市場価格だけでなく前受金、プレミアムなど供給社に追加的な利益を付与するため、単純に取引価格だけでサムスン電子、SKハイニックスの収益構造を把握するのが難しい状況になった」と述べ、「アマゾン・マイクロソフト（MS）・グーグル・Meta（メタ）などのビッグテックが高まった原価を受け入れ、前受金まで提示して数量確保に動くなど、需要者が価格決定を受け入れる方式が一般化した」と伝えた。
エヌビディアをはじめ、グーグル、アマゾン、MSなどのビッグテックとサムスン電子、SKハイニックスが進行中、またはすでに締結した長期供給契約も変数だ。これらの契約は市場価格とは別に非公開で締結される供給契約であるためだ。野村證券は「メモリー各社が主要顧客と数量・価格・前払金の条件面で有利なLTAを協議中だ」とし、「契約が成立してメモリー産業の新たなビジネスモデルとして定着するなら、メモリー各社の高い収益性が中長期的に持続する」と述べた。