SOOP経営陣が自社株3億ウォン買い株主還元強化

SOOPの主要経営陣が総額3億ウォン相当の自社株を買い付けた。責任経営の意思を強化し、株主価値の向上を図る措置である。

4日、SOOPによると、チェ・ヨンウ代表とイ・ミノン代表はそれぞれ約1億ウォン規模の自社株を買い付けた。チェ・ドングン最高技術責任者（CTO）とイ・ビョンホ最高財務責任者（CFO）もそれぞれ約5,000万ウォン規模の株式を取得した。

SOOP関係者は「今回の経営陣による自社株買いは、会社の中長期的な成長性と現在の企業価値に対する確信に基づいて実施した」と述べ、「今後も責任経営を強化するとともに、定期的なIR活動と株主との対話を継続的に拡大していく」と語った。

一方、SOOPは3月の定期株主総会で、2028年までの3カ年株主還元政策を確定した。当該政策に基づき、今後3年間は連結当期純利益の25％以上を株主還元の原資として活用することにした。配当基準も従来のフリーキャッシュフロー（FCF）から当期純利益基準へと変更して適用した。