オープンAIがアップルのiPhoneに自社の人工知能（AI）モデルであるChatGPTを搭載するため提携を結んだが、最近アップルを相手取り訴訟を検討していると伝えられている。
オープンAIはアップルがiPhoneなど端末内にChatGPTの機能を統合する取り組みを十分に行わなかったと判断し、法的対応を検討中だと、ブルームバーグ通信が関係者の話として14日（現地時間）報じた。
アップルは2024年6月に自社のAIシステム「Apple Intelligence」を紹介し、iPhoneの音声アシスタント「Siri」がChatGPTを活用して回答する機能を導入した。AI性能が出遅れているとの評価を受けてきたSiriの限界を補い、オープンAIはiPhone利用者を自社サービスへ誘導できるという点で、両社の協力への期待が大きかった。
しかしオープンAIは期待したほどの成果を得られなかったとみている。ChatGPTがアップルのオペレーティングシステムにより深く統合され、利用者が容易にアクセスできることを期待したが、実際の適用範囲は限定的だという。Siriを通じてChatGPTを呼び出すことも容易ではなく、接続に成功しても、ChatGPTアプリで提供される回答よりはるかに短く簡単な回答しか得られない。
オープンAIはこの方式が自社ブランドの評判に打撃を与えたとみている。またアップルとの協約を通じて年間数十億ドル規模のサブスクリプション収益を創出できると予想していたが、実際の結果が期待に達しなかった点にも不満を抱いていると伝えられた。
あるオープンAI幹部は「われわれは製品面でできることはすべてやった」と述べ、「アップルはそうではなく、誠実な努力すらしなかった」と主張した。幹部は、アップルが協議当時、正確な実装方針について具体的に明らかにすることを渋ったとして「アップルは『オープンAIが信念を持ってわれわれを信頼すべきだ』と言った」と語った。
両社の関係は2年前の提携当時と比べて大きく変わった。アップルはグーグルのAIモデルであるGeminiを自社の基本AIモデルに選定し、Siriを通じたAI呼び出しもChatGPTを含む他のモデルへ拡大する方針だ。
一方でオープンAIも、アップルのデザインを象徴する存在であるジョニー・アイブのスタートアップ「io」を買収し、アップルとハードウエア市場で競合する構えだ。サム・アルトマンオープンAI最高経営責任者（CEO）も昨年末、ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）に対し、オープンAIとアップルの間で競争が起きると予告した経緯がある。
ただしオープンAI幹部は、当初からアップルとの協力は独占契約ではなかったため、アップルが他のAIモデルを導入すること自体は法的対応検討の原因ではないと明らかにした。
関係者によると、オープンAIはまだアップルに対して実際に法的対応に踏み切るかどうかを確定しておらず、仮に提訴する場合でも、イーロン・マスクテスラ最高経営責任者（CEO）が提起した訴訟が決着した後になる見通しだ。