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コーヨンテクノロジーは、公示日基準で保有中の自己株式249万3005株のうち45万0542株を消却することを決定したと14日に明らかにした。これを前日の終値基準で換算すると約191億ウォン規模に相当する。

今回の自己株式消却は、株主価値の向上を目的に2026年3月に施行された改正商法に基づき株主総会で承認された事項を履行するもので、発行株式総数は減少するが資本金の減少はない利益消却方式で進める。

会社が保有中の自己株式のうち90万1084株は株主総会の決議により消却および処分の対象に区分された。当該数量のうち45万0542株は株主価値の向上のため利益消却することを決定し、残りは新技術導入および新規事業拡大など将来成長の投資原資確保を目的として活用する予定である。

また、自己株式159万1921株は役職員への報酬目的のRSU(Restricted Stock Unit、譲渡制限付株式ユニット)として契約が締結された数量であり、今後は既存の株主総会承認の範囲内で事前に公示された日程に従い順次支給する予定である。これにより自己株式に関連するオーバーハング(Overhang)問題はないと会社側は説明した。

コーヨンの関係者は「会社が保有する自己株式は既に契約済みの役職員への報酬目的にのみ活用する予定であり、追加の市場処分計画はない」と述べ、「今後も株主価値の向上と持続可能な成長の均衡を考慮した資本政策を継続する」と語った。

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