KTが全国の携帯電話販売店に中古端末の買い取り相場表を掲示し、価格を毎日更新する。通信各社が既に下取り販売や提携プラットフォームなどを通じて中古端末の回収窓口を運営してきたなか、KTはオフライン店舗で子会社の中古端末ブランドによる日次の買い取り価格を公開し、中古端末取引の価格透明性を高める戦略だ。
13日、業界によるとKTは今月中旬以降、全国の携帯電話販売店に中古端末の買い取り相場表を掲示することにした。相場表にはKT子会社のKTエムアンドエスによる中古端末ブランド「リボン（ReBORN）」が提示する主要端末の買い取り価格が掲載される。消費者は店舗を訪れて保有するスマートフォンの想定買い取り価格を確認できる。通信各社の中で全国の販売店に自社中古端末の買い取り相場表を毎日公開する方式は、KTが初めてとされる。
KTがこのような制度を導入するのは、端末価格の上昇で中古端末取引の需要が増えているためだ。最近、フラッグシップスマートフォンの価格が100万ウォン中後半から多い場合は200万ウォン台まで上がり、購入負担が大きくなった結果、既存端末を売却して購入費用を抑えようとする消費者が増えている。KTは全国の流通網を活用し、既存の中古端末回収窓口を価格公開型の相談チャネルへ高度化しようとしているとみられる。
中古端末の価格は新製品の発売時期、在庫状況、グローバル需要、端末の状態などにより変動幅が大きい。これまで消費者は中古端末を売る際、リアルタイムの買い取り相場を確認しにくく、代理店や中古端末買い取り業者が提示する価格に依存する場合が多かった。同じモデルでも業者ごとに買い取り価格の差が大きく、検品基準によって実際の補償金額が変わる事例も少なくなかった。
KTが店舗で買い取り相場表を公開すれば、消費者が買い取り価格を直接確認して相談を受けられるため、中古端末取引の透明性が高まるとの見方が業界にはある。オフライン店舗の立場でも、端末販売や料金プラン加入の相談に加えて中古端末の買い取り相談まで提供でき、来店客を増やす効果が期待できる。
ただしKTが先に公開する相場は、子会社リボン基準の買い取り価格に限られる。中古端末市場の参入事業者が多く、単一基準の相場体系を作りにくいことから、まずは子会社の買い取り価格を公開する方式だ。KTは今後、主要な中古端末事業者2〜3社の相場表も併せて掲示し、消費者の選択肢を広げる方策を検討中とされる。
通信各社は既に中古端末の回収と再流通事業を拡大してきた。SKテレコムは中古端末ATM事業で知られるミンティットと連携し、オフライン回収のエコシステムを構築しており、LG U+は子会社メディアログを通じて中古端末プラットフォーム「セルロ（SELLO）」を運営している。KTも子会社リボンを通じて中古端末の買い取り・再流通事業を展開してきた。
今回のKTの試みは、中古端末の買い取り自体よりも、価格公開の方式をオフライン流通網に結び付けた点に違いがある。ミンティットはATMベースの回収モデル、セルロはオンラインプラットフォームの性格が強いのに対し、KTは全国の代理店・販売店で消費者が当日の買い取り価格を確認し、相談まで受けられるようにするということだ。
通信業界関係者は「中古端末市場が急速に拡大し、通信各社も端末販売を超えて回収・再流通まで事業領域を広げている」と述べ、「今後、代理店が料金プラン加入と端末販売だけでなく、地域ベースの中古端末取引の相談窓口の役割まで担う可能性がある」と語った。