ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、最近の半導体株の疾走について、1四半期の業績と安定的な見通しに基づく熱狂であり、2000年代のドットコム・バブルとは異なると診断した。ただしWSJは、過熱には警戒すべきだとした。
WSJは9日（現地時間）「半導体株の激しい疾走が鈍化する気配がない」という見出しの記事で、「最近の半導体メーカーの株価上昇は、目覚ましい1四半期の業績と、さらに印象的な見通しに支えられたもので、これはドットコム・バブル当時、多くの企業が収益がほとんどないか全くなかったのとは明確に異なる様相だ」と報じた。
WSJによると、年初来でインテル株は239%、サンディスク株は558%急騰した。S&P 500に含まれる半導体企業の時価総額は6週間だけで約3兆8000億ドル（約5560兆ウォン）増加した。直近1年でサンディスク株は4039.7%、マイクロン株は769.8%、インテル株は483.2%上昇した。
半導体メーカーはAI企業の尽きない製品需要のおかげで好業績を発表した。生成型AIモデルが進化し、グラフィックス処理装置（GPU）はもちろん、中央演算処理装置（CPU）やメモリー半導体などあらゆる種類の半導体需要が急増した。とりわけ今年はAnthropicの最新AIモデルがエージェント機能を前面に押し出して高評価を受け、24時間体制で膨大なデータを生成するために必要なメモリーとCPU需要が急増した。
今回の株高は好業績を基盤としている。メモリーメーカーのマイクロン・テクノロジーは、今年の売上高が1070億ドル（156兆4000億ウォン）、営業利益が770億ドル（112兆6000億ウォン）になると専門家は見込んでいる。マイクロン・テクノロジーは2023年にはメモリー価格が低く営業損失を記録した。フィデリティ・インベストメンツのデニス・チソム取締役は「収益の成長トレンドが非常に強力だ」と述べた。
もちろん一部のアナリストは、ドットコム・バブル時代との類似性があまりに顕著で、バブルを無視できないと警告する。長期的な見通しが不透明だとの見方もあった。しかし半導体株の株価は連日上昇している。インテルは8日、アップルと予備的なチップ製造契約を結んだとの報道が出ると株価が14%上昇した。同日、マイクロンは15.5%上昇した。
バークレイズのアナリストは6日に顧客に送った書簡で「一般に考えられるよりも『過激な』動きがより長く続く可能性がある点を銘記せよ」と述べた。
ブロードコムとTSMCに投資したサンフランシスコの引退した弁護士、ピーター・ファインバーグは「投資家にとって最も危険な言葉は『今回は違う』だ」とし、「市場は割高だと思う」と語った。