足元のナスダックの実質的な主役はエヌビディアではなくサンディスクである。昨年2月にウエスタンデジタルから分社して独立に踏み出したサンディスクは、6日（現地時間）時点で株価が1409.98ドルを記録し、年初来で430%近く垂直上昇した。過去にはハードディスクドライブ（HDD）事業部と結び付けられ過小評価されていた「醜いアヒルの子」から、いまや人工知能（AI）サーバー向け大容量ソリッドステートドライブ（SSD）市場を支配する「中核優良株」へと再評価され、時価総額2000億ドル（約290兆ウォン）の時代を開いた。
韓国の投資家の間では依然としてサンディスクを小型記憶装置を作る会社とみなす見方が存在する。だが分社後、サンディスクは自社ファブの生産能力とコントローラー・ファームウェア設計力をすべて備えた「バーティカル統合ソリューション企業」へと進化した。とりわけ主力製品の企業向けSSD（eSSD）は、AI演算速度に合わせてデータを読み書きする「ソフトウェア最適化」が肝要である。サンディスクはこの分野の独歩的な技術力を土台に、ビッグテックに単なる部品ではない「AIストレージシステム」そのものを供給している。
株価上昇の決定的トリガーは「新規ビジネスモデル（NBM）」と呼ばれる多年供給契約である。サンディスクは最近、主要顧客と最長5年の超大型契約5件を締結し、約420億ドル（約57兆ウォン）規模の確定売上を確保した。年間売上規模に対する疑念も一部では提起されるが、専門家はこのモデルがもたらした構造的変化に注目する。過去のメモリ半導体企業は下落局面で在庫が積み上がっても販路がなく、価格を叩かざるを得なかった「サイクルの限界」に閉じ込められていたが、サンディスクは長期契約と前受金により不況期でも数量を押し出せる「安全弁」を用意した。デイビッド・ゲッケラーサンディスク最高経営責任者（CEO）が強調した「予測可能な収益構造」の実体がまさにこれである。
このモデルは価格変動リスクを顧客に分散し、最低保証売上を確保する方式である。すでに2027会計年度の生産数量の3分の1以上が確定契約で「完売」しており、これは半導体の下落局面が来ても業績が鈍らない「サブスクリプション型インフラ」モデルへの変貌を意味する。とりわけサンディスクが競合に比べ高いマルチプル（PER約23倍）を付与される理由は、「NAND/SSD比重100%の純粋恩恵株」であるためだ。景気感応度が高いDRAMと異なり、eSSDはAIデータセンター構築の最も切実な「ボトルネック」であるだけに、サンディスクの事業構造はAI成長の実質的な果実を享受する中核経路として認識されている。
実際にサンディスクが2026会計年度第3四半期（1〜3月）に記録した78.4%の売上総利益率は、一般的な製造業では想像し難い数値である。売上も前年同期比251%増の59億5000万ドル（約8兆6000億ウォン）を記録した。現在サンディスクは「前受金を払っても数量を確保できず列を成す」徹底したサプライヤー優位の市場を掌握している。ウォール街ではサンディスクの来年の1株当たり利益（EPS）を168ドル水準と見込み、株価最大4000ドルを射程に捉えている。
ただしこの流れが長期的に持続するかは見極めが必要だ。NANDフラッシュ産業は本質的に供給過剰と価格下落を繰り返すサイクル産業の性格が強い。今後の供給拡大やAI投資のスピード変化によっては、収益性が調整される可能性も排除できないとの分析である。
業界関係者は「過去、メモリ半導体は価格変動により業績が大きく揺れる構造だったが、最近は一部企業を中心に長期契約とソリューション中心の戦略によって収益構造を安定化させようとする試みが続いている」と述べ、「サンディスクはこうした変化可能性を示す事例とみることができる」と語った。