脱税をめぐる論争に巻き込まれたアジア大会金メダリスト出身のプロゲーマー、ジェンジ「ルーラー」パク・ジェヒョクがリーグレベルの制裁を受けないことになった。
リーグ・オブ・レジェンド・チャンピオンズ・コリア（LCK）事務局はルーラーの税務事案に関連し「別途の制裁を科さないことに最終決定した」と1日に明らかにした。
LCK事務局は犯罪行為該当性に関して「当該規定はその体系および趣旨上、刑事的責任が伴うか、これに準ずる重大な違法行為を前提に適用されるものであり、本件には該当しないと判断した」と述べた。
あわせて調査過程で確認された事実関係および行為の性格を考慮すると、制裁対象である「不道徳な行為」または「品位損傷行為」へと拡張して適用することも難しいと判断した。
LCK事務局はまた「選手は専門の税務代理人の助言を受け『税務関連手続き』を一部進めたことが確認され、当該手続きを進めたという事実だけで違法性または制裁対象の適用可否を断定することはできない」とし「本件に関連する行為はLCK規定上、適用可能なペナルティの時効がすでに明白に経過したことが確認された」と付け加えた。
さらに「今後の類似事案についても、関連法令違反の有無、刑事的責任の有無、行為の重大性およびリーグに与える影響を総合的に考慮し、一貫した基準に基づいて検討を進める予定だ」と明らかにした。
3月に公開された租税審判院の決定文によると、ルーラーは2018年から2021年まで父A氏をマネジャーとして置き、給与を支給し、自身の年俸契約や事務業務などを任せていた。この過程でA氏はルーラーの年俸や賞金などを株式などに投資し、売買差益と配当金収益を得たことが判明した。
国税庁は、ルーラーが父に支給した金額は業務と無関係で必要経費に算入できないと判断した。また本人が直接資産管理を行うことができたにもかかわらず名義信託を行ったのは租税回避目的があると結論づけた。
一方でルーラー側は、父が公認エージェンシー導入以前のチーム契約締結などにおいて実質的なマネジャーの役割を果たしており、株式の名義信託は資産を管理する目的で行われたもので、贈与税を課した処分は違法だとして審判院に審判請求を行った。
このような決定文が公開されると、オンラインコミュニティ上ではルーラーが故意に脱税を試みたのではないかという疑惑が拡散した。ルーラーはこれに対しソーシャルメディアを通じて立場文を出し「故意に所得を隠匿した事実はない」と疑惑を否定した。
LCK事務局は4月1日から法律専門家などを含む調査委員会を構成し、当該事案を検討してきた。