世界的なメモリー供給不足の余波で年初の最新スマートフォン向けチップ出荷量が大きく減少したことが分かった。この傾向は1〜2年間続くと見込まれる。
28日、市場調査会社カウンターポイント・リサーチが発表した「最新グローバル・スマートフォンSoC（システム・オン・チップ）出荷量レポート」によると、今年第1四半期の世界スマートフォンSoC出荷量は前年同期比で8%減少した。
カウンターポイント・リサーチは「持続的なメモリー供給不足がスマートフォンメーカー（OEM）とチップセット企業の双方の新製品開発に影響を与えており、製品ポートフォリオの最適化を圧迫している」とし、「プレミアム市場は相対的に堅調な流れを維持しているが、増加したコストの相当部分が最終消費者価格に反映されている」と分析した。
続けて「普及帯市場ではスマートフォンの価格競争力を維持するため、低価格チップセットの採用が拡大している」と付け加えた。
企業別に見ると、チップセット企業の米クアルコムと台湾メディアテックは2桁の出荷量減少を記録した。
これと対照的に、アップル、サムスン、グーグル、UNISOCは成長基調を示した。これらの企業は統合されたサプライチェーン構造を通じてメモリー供給不足の影響を相対的に緩和したとみられる。
カウンターポイント・リサーチは「クアルコムはプレミアム市場拡大の恩恵が見込まれたが、サムスンの『Galaxy S26』シリーズが『Snapdragon 8 Elite』と『Exynos 2600』を併用採用し、シャオミ『17』シリーズの需要が弱含んだことで影響は限定的だった」と述べた。
メディアテックの場合、普及帯市場でより大きな圧力を受け、多くのメーカーがコスト削減の観点からUNISOCチップセットへ移行すると見込まれる。
メモリー供給不足が来年下半期まで続くことに伴い、このような状況は少なくとも2028年初めまで続く見通しだ。これにより、今年のスマートフォンSoC出荷量は前年に比べて2桁減少する可能性が高いとカウンターポイント・リサーチは説明した。