「昨年の平均給与が2024年より7%超上昇したと言うが、一般職群は実感しづらい。実際には前年度より3%程度上がったようだ。」
最近KTの社内一般職群の社員の間でこのような嘆きが出ている。昨年の会社全体の平均給与は2024年より7.27%上昇した。しかし、これを実感できないという社員はこのように嘆いている。発表された平均給与の増加率は全社員の賃金が一斉に上がった結果というより、開発者中心の情報技術（IT）・人工知能（AI）人材の優遇効果によるものだという見方が出ている。
24日業界によると、KT社員の前年対比平均給与増加率は2023年3.88%、2024年2.8%を記録した後、昨年は7.27%に高まった。2年連続で2〜3%台にとどまっていた前年対比平均給与増加率が昨年だけ突出して跳ね上がったということだ。数字だけ見れば全社員の報酬が大幅に上がったように見えるが、社内の空気はやや異なるという評価が出ている。
背景としては昨年4月、キム・ヨンソプ前KT代表体制で新設された開発者中心のIT職群が挙げられる。KTはこの職群の最高職級である「責任」に限り年俸上限をなくした。一般職群は職級体系が5段階だが、IT職群は職級体系が責任・先任・主任の3段階である。一般職群は職級と経歴により年俸上限が設定されているが、IT職群は高年俸人材の採用が可能な構造だ。業界によると昨年KTにIT職群として入社した人員は700人前後と推定される。
一般職群の平均給与が前年より3%上がったと仮定しても、IT職群の報酬水準は高いと推定される。2024年KT社員の平均給与1億1000万ウォンに3%の引き上げ率を適用すると、一般職群の2025年平均給与は約1億1330万ウォンと推算される。KT全社員1万4701人のうちIT職群を700人とみなすと、一般職群の数は1万4001人である。
これを基準に一般職群の給与総額を算出すると約1兆5863億ウォンである。2025年KT全社員の平均給与1億1800万ウォンに全社員数1万4701人を掛けた全体給与総額は約1兆7347億ウォンである。ここから一般職群の給与総額を差し引くと、IT職群の給与総額は約1484億ウォンと推定される。これをIT職群700人で割ると、IT職群1人当たりの平均給与は約2億1200万ウォンになる。KT全社員の平均給与（1億1800万ウォン）比で約80%高い水準である。一般職群とIT職群の年間平均給与の差が1億ウォン近く発生しているということだ。
もちろんこの計算は事業報告書上の平均給与と社員数に基づく単純推定である。実際のIT職群の人員数や一般職群の平均給与の引き上げ率によって数値は変わり得る。ただし一般職群に3%前後の引き上げ率を適用しても、IT職群の報酬水準が全体平均を大きく上回ると推定される点で、社内の疎外感の背景を説明する手がかりにはなり得る。
KTで10年以上勤務した一般職群所属の姓パクの人物は「一般職群とIT職群の給与差が大きすぎて社内で不満が高まっている」と述べ、「一般職群がIT職群に移るには人事委員会の招集といった複雑な手続きを経なければならず、事実上職群の移動は不可能だ」と語った。別の社員である姓イの人物は「IT職群は次長級が役員年俸を受けるほどばらつきが大きいと聞いた」と述べた。
今後IT職群の規模が大きくなれば、この流れは一段と強まる見通しである。KTは開発者中心のIT職群新設に続き、今年2月にAX（AI転換）職務の採用専担組織である「テックリクルーティングセンター」を立ち上げた。今年も三桁規模のAX中核人材の採用に乗り出したと伝えられている。
業界内外では、通信会社のAI人材確保競争が本格化すれば、会社全体の平均給与は上がる一方で、一般職群の社員がこれを実感できない現象がSKテレコムやLG U+にも波及し得ると見ている。通信業界関係者は「KTの平均給与の増加率は、一般職群全体の給与が一斉に上がった結果というより、AI・開発者人材を優遇する報酬体系と人員再編がかみ合った結果と見る方が正確だ」としつつ、「通信会社のAI人材確保競争が本格化すれば、同様の流れが他社でも現れ得る」と述べた。
KT関係者は「IT職群と一般職群の賃金体系は同一基準で適用した」と明らかにした。